リバランス方法｜売買額と入金予算から配分を計算

リバランスとは、決めた資産配分へ戻すこと

株式、債券、投資信託などは値動きが異なるため、買った時の比率は時間とともに変わります。リバランスは、現在額を売買または新規入金で調整し、目標比率へ戻す作業です。

例えば資産Aが70万円、資産Bが30万円で、目標が60%・40%なら、売買ではAを10万円売りBを10万円買います。売らずに戻すなら、Bへ約16万6,667円の追加が必要です。次の計算機で自分の数字を確認できます。

リバランス計算ツール：売買額・入金額と調整後の比率

2資産の現在額、資産Aの目標比率、今回使える追加入金額を入力します。A・Bには株式・債券など同じ区分をまとめてください。資産Bの目標は100%からA分を引きます。入力値はブラウザー内で計算します。3資産以上の個別配分や、投信の中身の分解は対象外です。

リバランスの計算式と70万円・30万円の具体例

今回の予算から到達比率を確かめる

A 70万円・B 30万円、目標60%・40%を共通条件として、追加入金額だけを変えます。最低必要額より少ないときは不足資産Bへ配分し、多いときは両資産を買い増します。

予算10万円では目標に届かず、売買案なら税・費用を除いて10万円の入替で戻せます。追加できる金額と、現在の乖離をどこまで許容するかを合わせて選びます。積立で徐々に戻す場合も、毎回の時価で再計算します。

「5%ずれ」と「5ポイントずれ」の読み方

目標Aが60%、現在Aが65%なら、差は5パーセントポイントです。一方、目標60%に対する相対的な増加率は5÷60で約8.3%です。売買条件を「5%」とだけ記録すると判定が変わるため、本文や運用メモでは「目標から5ポイント」のように定義します。

リバランスの頻度は、点検と売買を分けて決める

頻繁に画面を見ることと、頻繁に売買することは別です。J-FLEC掲載の教育資料では、一定期間ごとの方法と、最初の状態から一定以上ずれた時の方法が示され、個人には年1回の家計棚卸し時の点検が例として挙げられています。ただし、年1回や特定の乖離幅がすべての人に有利という意味ではありません。

運用結果は資産、期間、税、費用、許容する乖離で変わります。リバランスが常にプラスに働くとは限らないため、「最も有利な頻度」を探すより、同じ定義で記録し、無計画な売買を減らす方が実行しやすくなります。

リバランスのやり方を6ステップで確認

1. 目標配分が今も妥当か確認する資金を使う時期、生活防衛資金、収入、家族構成、価格変動への耐性が変わっていれば、先に目標を見直します。
2. 同じ目的の資産をまとめるNISA、課税口座、複数の金融機関に分かれていても、同じ運用目的の資産は時価で合算します。預金を目標配分に含めるかも固定します。
3. 現在比率と乖離ポイントを出す各資産の現在額÷総額で現在比率を出し、目標比率との差をパーセントポイントで確認します。
4. 売買と買い増しを比較する計算ツールで、売買額と、売却せずに戻す最低追加額を比べます。積立予定資金だけで時間をかけて近づける方法もあります。
5. 口座・商品条件を確認する課税口座の取得費と利益、NISAの年間投資枠、売買手数料、信託財産留保額、最低注文額、約定日を確認します。
6. 注文後の実額と次回ルールを記録する約定後の評価額で比率を確認し、目標、点検日、売買閾値、対象口座をメモします。

複数口座を同じ資産区分で合算する例

同じ目的の資産として、NISAの株式50万円と課税口座の株式20万円、課税口座の債券30万円を保有する例なら、株式Aを70万円・債券Bを30万円として計算します。目標60%・40%なら全体の売買案は株式10万円売却・債券10万円買付です。

実行する口座は、各商品の取得費、税・費用、NISA枠、買付対象の取扱いを確認して選びます。同じ資産区分を集計し、投信の評価額とその中に含まれる資産を重複して足さないようにします。生活防衛資金など別目的の預金は、今回の運用対象と分けて管理します。

課税口座とNISAで確認するポイント

課税口座：譲渡益と税引後の買付資金を確認する

個人の上場株式等では、売却額から取得費や売却手数料等を差し引いた譲渡益が課税対象です。2026年分の税率は原則20.315%ですが、源泉徴収の時期と申告方法は、特定口座の源泉徴収あり・なし、一般口座、他の損益などで変わります。制度全体は特定口座の仕組みも確認してください。

追加せず95,937円をBへ買い付けた場合、A 60万円・B 395,937円で、A比率は約60.2%になります。税・費用は運用対象の総額も変えるため、上の費用0円の計算案を、実際の買付可能額に置き換えて確認します。売却代金をいつ利用できるか、受渡日や他口座への出金・入金は金融機関で確認してください。

NISA：総枠の再利用と年間投資枠を分ける

金融庁によると、現行NISAの商品を売却した場合、売却商品の簿価分の非課税保有限度額を翌年以降に再利用できます。売却時価ではありません。一方、その年に使用した年間投資枠は売却しても年内に戻らず、再利用できる総枠が翌年の年間投資枠へ上乗せされるわけでもありません。詳しい制度は新NISAの仕組みへ分けています。

リバランス前にそろえる5つの条件

バランスファンドやロボアドに任せる場合

固定配分型のバランスファンドには、運用会社が商品内の所定比率を維持管理するものがあります。ただし、相場環境に応じて配分を変える商品もあり、調整頻度や許容する乖離は商品ごとに異なります。交付目論見書と運用方針を確認してください。

また、商品内の比率が管理されていても、その商品以外の預金、個別株、企業年金などを含む家計全体の配分は別です。自動化の手間と費用を比較したい場合は、ロボアドと自分で運用する場合の違いへ進んでください。個社のNISA・費用・任せられる範囲はロボアドバイザー比較で確認できます。