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ネット証券の手数料比較7社の無料条件と売買額別の料金

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国内株は、無料条件を満たすと売買手数料が0円になる会社が複数あります。有料のプランでは、1回の注文額で決まる料金と、1日の約定代金を合計して決まる料金を分けて比べるのが出発点です。

「1回30万円」と「1日に30万円を2回」では、料金が変わることがあります。

下の表は、無料にするための設定と、金額・回数を変えた場合の料金を一緒に確認できます。米国株は売買手数料に加え、円とドルを交換する経路も見ておきましょう。

比較するのは掲載7社の個人向けネット取引です。全ネット証券の最安順位ではありません。株式には価格変動や為替変動による元本割れのリスクがあります。

国内株の手数料は、注文額と1日合計を分けて比較

以下は26歳以上・特定口座または一般口座・国内単元株の通常のインターネット取引を想定した税込料金です。NISA、年齢優遇、電話注文、単元未満株、期間限定の割引は含めません。

10万円・50万円の列はその日に1回だけ注文し、その金額で約定した場合です。100万円の列は1日の合計額を見る欄で、料金方式も併記しています。取引毎と1日定額が自動的に安い方へ切り替わる表ではありません。

表は横にスクロールできます。無料条件は会社名の下から確認できます。

国内株の現物売買手数料(円・税込)
証券会社・適用条件1注文10万円
同日ほかの約定なし
1注文50万円
同日ほかの約定なし
1日合計100万円
料金方式に注意
SBI証券
ゼロ革命の条件内
0円0円0円
楽天証券
ゼロコース
0円0円0円
松井証券
ボックスレート
0円0円1,100円
ボックスレート
GMOクリック証券
通常のネット取引
0円0円0円
マネックス証券
10・50万は取引毎
99円275円550円
一日定額を選択
三菱UFJ eスマート証券
SOR注文
0円0円0円
DMM株
1注文ごとの料金
88円198円定額なし
注文ごとに合算

0円は対象の売買手数料です。注文方法による追加料金などは別です。松井証券のボックスレートは通常、現物・信用の約定代金を合算しますが、上の例は現物だけ。信用の日計りや一日信用などの除外条件を、この表へそのまま当てはめないでください。

1株単位で買いたい場合は、通常の単元株とは手数料・約定方法が違うことがあります。単元未満株の手数料とスプレッド比較へ進めます。

0円にするために確認する設定・注文方法

SBI証券:電子交付などの対象条件を確認

インターネットコースの対象口座で、所定の書面を電子交付に設定するなど「ゼロ革命」の条件を満たすと国内株の現物・信用の売買手数料は0円です。条件を満たさない場合や対象外の取引は、選択しているコースの料金を確認します。

SBI証券:無料の適用条件

楽天証券:ゼロコースとSOR・Rクロスの同意

ゼロコースでは国内株の現物・信用の売買手数料が0円です。SOR・Rクロスへの同意を含む条件を確認します。別コースを選んでいる口座へ、ゼロコースの料金を当てはめないようにしましょう。

楽天証券:国内株式の手数料

松井証券:26歳以上は1日50万円の境目に注意

ボックスレートは1日の約定代金合計50万円まで0円、50万円を超え100万円まで1,100円です。25歳以下はボックスレートが無料。ベストマッチなどの追加料金はこの無料枠とは別に確認します。

松井証券:現物取引の手数料・例外

GMOクリック証券:通常のネット売買と例外を分ける

国内株の現物・信用の売買手数料は0円です。電話注文や強制決済など、別の料金が設定される取引は通常のネット売買と分けて確認します。

GMOクリック証券:手数料一覧

マネックス証券:取引毎か1日定額かを選ぶ

取引毎手数料コースと一日定額手数料コースがあります。取引毎は注文ごと、一日定額は1日の約定代金合計で計算します。コースは月単位で選択するため、取引が終わってからその日の安い方が自動で採用される仕組みではありません。

マネックス証券:2つの料金コース

三菱UFJ eスマート証券:SOR注文の適用を確認

国内株の現物・信用は、SOR注文の対象なら売買手数料が0円です。SORを選ばない注文や対象外の銘柄・取引では、通常の料金を確認します。

三菱UFJ eスマート証券:国内現物株式の手数料

DMM株:1注文ごとの料金を確認

国内現物は1注文ごとの約定代金で料金が決まり、1日定額制はありません。国内信用の売買手数料は0円でも、金利などは別です。

DMM株:現物・信用の料金

注文額と実際の約定代金の違いで迷ったら、約定・執行の仕組みを確認できます。

30万円を2回買う:同じ日と別の日ではどう変わる?

異なる2銘柄を、それぞれ30万円で買う例です。売却・信用取引・ほかの注文はなく、各注文は1回で約定するものとします。年齢や口座などの条件は国内株表と同じです。

同じ日に買う:30万円+30万円=1日合計60万円。
別の日に買う:各日の合計は30万円ずつ。

表は横にスクロールできます。

2回の買付にかかる手数料合計(円・税込)
利用する料金同じ日に2回買う別の日に1回ずつ買う
無料条件を満たす
SBI・楽天・GMOクリック・eスマート
0円0円
松井・ボックスレート1,100円
1日合計60万円
0円
各日30万円
マネックス・取引毎275円×2=550円275円×2=550円
DMM株・現物198円×2=396円198円×2=396円

変わるのは、1日合計で料金が決まる松井証券の例です。ただし、手数料を減らすために日を分けると、買える価格も変わり得ます。この表は買付日の推奨ではなく、料金の数え方を確かめる例です。

マネックスは、注文回数でコースの比較も変わる

10万円の買付が1回なら、取引毎は99円、一日定額は550円。同じ日に別銘柄を10万円ずつ6回買い、ほかの売買がなければ、取引毎は99円×6=594円、一日定額は合計60万円で550円です。月単位のコース選択なので、1日だけでなく自分の注文回数を見込んで比べます。

買って同日に売る日計り取引や信用取引には、会社ごとの集計・還元の特例があります。上の「売却なし」の例をそのまま流用せず、デイトレード向けの料金・信用コストで確認してください。

米国株は、売買手数料と円・ドルの交換費用を分ける

掲載7社のうち米国株現物を扱う6社では、特定・一般口座の通常売買手数料は約定代金の0.495%・上限22米ドル(税込)です。たとえば1,000米ドルの買付なら、標準料率で4.95米ドル。売却時は売却代金を使って別に計算します。

少額約定、対象ETF、NISAなどの無料条件は会社ごとに異なります。以下は売買手数料と主要な為替手数料の整理で、価格のスプレッドや現地費用、配当金の円転費用まで合計した表ではありません。

表は横にスクロールできます。銭は1米ドルあたりです。

掲載7社の米国株現物と為替手数料
証券会社課税口座の通常売買料円貨決済の為替手数料
円→ドル/ドル→円
先に両替して外貨決済する場合
SBI証券0.495%
上限22米ドル
25銭/25銭リアルタイム為替取引は0銭/0銭(対象ネットコース)。ドル不足による自動両替は別
楽天証券0.495%
上限22米ドル
25銭/25銭リアルタイムは0銭/0銭。定時為替取引は25銭/25銭
松井証券0.495%
上限22米ドル
25銭/25銭手動両替は0銭/0銭(定時)
GMOクリック証券対象外対象外米国株現物の取扱いなし。CFDとは別商品
マネックス証券0.495%
上限22米ドル
0銭/25銭米国株口座内のリアルタイム両替は0銭/25銭
三菱UFJ eスマート証券0.495%
上限22米ドル
20銭/20銭外貨取引の両替は20銭/20銭。NISA米国株は円貨決済のみ
DMM株0.495%
上限22米ドル
25銭/25銭手動両替も25銭/25銭。ドルでの保有・再投資が可能

SBI・楽天のリアルタイム為替取引、松井の手動両替の手数料0円は、その両替方法の条件です。円貨決済も0円とは限らず、買いと売りの提示レートが同じことも意味しません。マネックスの円貨決済の為替手数料には見直し予定の案内があるため、注文時の公式条件を確認してください。

NISAで売買手数料が0円でも、為替費用は別に見る

表の米国株現物対応6社は、NISA口座の対象取引の売買手数料を無料にしています。ただし、為替手数料などは別です。三菱UFJ eスマート証券のNISA米国株は円貨決済のみなので、通常の外貨決済の案内をNISAにも当てはめないようにします。

たとえば為替手数料が片道25銭なら、1,000米ドルを買う側で250円、同額を円へ戻す側でも250円です。これは為替手数料だけの仮定計算で、円高・円安による売買代金の変化や株の損益は含めません。ドルのまま再投資する場合と、毎回円へ戻す場合でも確認する費用が変わります。

銘柄、取引時間、米国株に特化した会社も含めて選ぶなら米国株の証券会社比較へ。NISAで使う商品から口座を選びたい場合はNISA口座の比較へ進めます。

信用取引・投資信託は、売買以外の費用も確認

信用取引:手数料0円と、保有コスト0円は別

買建の金利、売建の貸株料、制度信用の逆日歩などは、売買手数料とは別に発生します。取引の種類、建玉、保有日数によって変わるため、現物の手数料表だけでは比較できません。

信用取引の費用と仕組みを確認する →

投資信託:同じファンドの保有コストを見る

購入時手数料が0円でも、運用中の信託報酬などは別です。名前が似たファンドでも費用は異なるので、購入する商品の交付目論見書で確認します。口座のポイント還元だけで、ファンド自体の費用がなくなるわけではありません。

投資信託の口座・保有コストを比べる →

保有中の株や投信を移したいとき

売買手数料が安い口座へ移す場合でも、移管の手数料や対象商品、手続き中の制限を確認します。新しく買う口座を選ぶ場合とは、先に調べる費用が違います。

株式・投資信託の移管手続きと費用 →

注文する前に確認する4つのこと

  1. 商品と口座:国内株・米国株・投信のどれか。課税口座かNISAか。
  2. 料金の単位:1注文の約定代金か、1日合計か。買い以外の取引もあるか。
  3. 適用条件:電子交付、選択コース、SOR、年齢、ネット・電話のどれが関係するか。
  4. 別にかかる費用:為替、金利、貸株料、信託報酬、注文方法による追加料金はあるか。

条件をそろえても料金が同じなら、希望する商品や注文方法で候補を絞れます。ネット証券の総合比較では、手数料以外の違いも確認できます。

比較の範囲と確認方法

このページでは、SBI証券、楽天証券、松井証券、GMOクリック証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、DMM株の公式商品・料金ページを照合しています。順番は料金順位ではなく、広告報酬による順位付けもしていません。国内株の通常取引を起点とする7社比較であり、国内特化・米国株特化などの他社を含む最安判定ではありません。

料金はページ上部の最終更新日時点の確認内容です。国内株の公式確認先は各社の条件欄に掲載しています。米国株・為替の確認先は以下のとおりです。

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