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ネット証券の手数料を比較|主要7社の国内株・米国株・信用取引【2026年最新】

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国内株のインターネット取引は、SBI証券・楽天証券・GMOクリック証券・三菱UFJ eスマート証券で、所定の条件を満たすと約定代金にかかわらず0円です。ただし、米国株、信用取引の金利、為替コスト、投資信託の信託報酬は別に確認が必要です。主要7社を同じ条件で比較します。

ネット証券の手数料比較【主要7社一覧】

掲載順 証券会社 ★一言キャッチ 現物手数料(10万円) 現物手数料(50万円)
1 SBI証券 国内株0円(電子交付などの条件あり) 0円 0円
2 楽天証券 国内株0円(ゼロコース・SOR同意) 0円 0円
3 松井証券 1日50万円まで無料+充実サポート 0円 0円
4 GMOクリック証券 国内株0円(電話注文などを除く) 0円 0円
5 マネックス証券 1注文ごとの手数料は55円から 99円 275円
6 三菱UFJ eスマート証券 SOR注文なら国内株0円 0円 0円
7 DMM株 国内現物は55円から・国内信用は0円 88円 198円
掲載順 証券会社 1日定額(100万円まで) 米国株買付手数料 こんな人向け
1 SBI証券 0円 0.495%(上限22米ドル)※1 国内株の無料条件を満たせる人
2 楽天証券 0円 約定代金の0.495% ゼロコース・SORを利用する人
3 松井証券 0円(1日50万円まで) 約定代金の0.495% 少額投資・デイトレーダー
4 GMOクリック証券 0円 ―(CFDのみ) FX併用・中短期トレーダー
5 マネックス証券 550円 約定代金の0.495% 米国株メインの投資家
6 三菱UFJ eスマート証券 0円(SOR注文) 約定代金の0.495% au/Pontaユーザー
7 DMM株 1日定額なし 0.495%(上限22米ドル) 国内信用取引も比較したい人

※以下の比較表は現物・信用・米国株の手数料を一覧にしたもの。「手数料0円でも見落としやすいコスト」や「投資スタイル別の比較軸」は比較表の後で詳しく解説する。
※数値は2026年7月26日時点の各社公式サイトに基づく。税込表記。掲載順は順位ではない。
※1 SBI証券の米国株は特定・一般口座で0.495%(上限22米ドル)。NISA成長投資枠、対象ETF、約定代金2.02米ドル以下などは0円。
※SBI証券の「0円」適用には、取引報告書などの各種交付書面を「電子交付」に設定する必要がある。
※楽天証券の「0円」適用には、手数料コースを「ゼロコース」に変更し、SOR注文への同意が必要。
※松井証券は1日定額制のみ(1約定制の取り扱いなし)。1日の約定合計50万円以下で無料、50万円超は段階的に加算。25歳以下は無条件で無料。
※GMOクリック証券は電話注文を除き無条件で無料。
※DMM株は25歳以下の現物取引手数料が全額キャッシュバック(実質無料)。
※米国株の買付手数料は上限22米ドル(SBI・楽天・マネックス・松井・DMM株)。
※三菱UFJ eスマート証券(旧auカブコム証券)は2025年2月に名称変更。

まず確認したい結論|無料になる範囲と条件は異なる

国内株だけを比べると、所定の条件を満たしたSBI証券・楽天証券・三菱UFJ eスマート証券と、電話注文などを除くGMOクリック証券は、約定代金にかかわらず0円です。

国内株は、電子交付・手数料コース・SORなど無料条件を確認する
米国株は、特定・一般口座とNISA口座を分けて比較する
信用取引は、売買手数料だけでなく金利・貸株料も確認する
投資信託は、購入時手数料だけでなく保有中の信託報酬も比較する

⚠ 「売買手数料0円」は、為替コスト、信用金利、貸株料、信託報酬まで0円という意味ではありません。自分が取引する商品と注文方法に合わせて総コストを確認してください。

ヒナコ

ヒナコ

SBI証券と楽天証券はどちらも手数料0円ですよね? 正直、どっちを選んでも同じに見えてしまうのですが…。

トシ

トシ

国内株の通常取引だけなら0円になる会社が複数ある。ただし、電子交付やSORへの同意などの条件が異なる。米国株も、特定・一般口座では主要各社が0.495%・上限22米ドルを基本とし、NISAや対象ETFなどで無料になる範囲が違う。商品別に分けて比べることが大切だ。

ヒナコ

ヒナコ

なるほど、米国株をやるかどうかがポイントなんですね。あと「手数料0円」なのにコストが発生するケースがあると聞いたのですが、本当ですか?

トシ

トシ

その通り。手数料0円でも「隠れコスト」は発生する。信用取引の金利、米国株の為替手数料、投資信託の信託報酬——この3つは手数料とは別に自動的に差し引かれるコストだ。次のセクションで詳しく解説する。

手数料0円でも発生するコスト|見落としやすい3つの費用

手数料0円でも発生する3つのコスト 売買手数料 0円 ① 信用取引の金利 年2.8%程度(SBI) ② 為替手数料 0〜25銭/ドル ③ 信託報酬 保有中、残高に応じて発生 ※売買手数料が無料でも、上記3つのコストは自動的に発生する
※売買手数料0円でも「隠れコスト」は別途発生する

① 信用取引の金利・貸株料

信用取引では売買手数料とは別に、保有期間に応じた金利(買建の場合)や貸株料(売建の場合)が発生する。SBI証券の制度信用買方金利は年2.80%。100万円を1か月保有すると約2,300円のコストになる。デイトレードなら1日分で済むが、ポジションを持ち越すほど金利負担は増えていく。

② 米国株の為替手数料

米国株を円で買う場合、取引手数料とは別に円と米ドルを交換する際の為替コストが生じることがある。円貨決済か外貨決済か、外貨をどの経路で用意するかによって負担が変わるため、取引前に各社の為替レートと手数料を確認したい。米国株そのものの詳しい比較は米国株に対応するネット証券の比較で確認できる。

③ 投資信託の信託報酬

投資信託では、保有中に信託報酬が信託財産から差し引かれます。同じ指数への連動を目指す商品でも料率や実質コストは同一ではありません。購入時手数料が0円かどうかだけでなく、交付目論見書で信託報酬とその他費用を確認します。

投資スタイル別|手数料の比べ方

あなたはどのタイプ? 投資は初めて? → Yes 無料条件を確認 単元未満株も比較 毎日売買する? → Yes 1日定額を確認 信用コストも比較 米国株に興味がある? → Yes 為替コストも確認 NISA条件を分ける ※取引商品と注文方法ごとに総コストを比較
※投資スタイルに合わせて証券会社を選ぶ

① 初心者・少額投資タイプ → 国内株の無料条件と単元未満株を確認

少額投資では、国内株の無料条件に加え、単元未満株の買付・売却手数料やスプレッドを確認します。NISAを使う場合は、課税口座の通常手数料とNISA口座の手数料を混同しないことが大切です。

② デイトレード・短期売買タイプ → 1日定額と信用コストを確認

取引回数が多い場合は、1注文ごとの手数料だけでなく1日の約定代金合計で決まるプランも比較します。信用取引では、売買手数料が0円でも金利・貸株料・逆日歩などが別に発生します。

③ 米国株・グローバル投資タイプ → 取引手数料と為替コストを分ける

主要各社の米国株手数料は0.495%・上限22米ドルが中心です。差が出るのは、NISAや対象ETFの無料範囲、最低手数料、為替コスト、時間外取引などです。このページでは概要に絞り、米国株固有の比較は米国株に対応するネット証券の比較へ委譲します。

手数料以外で差がつく5つの比較ポイント

手数料以外で差がつく5つのポイント ポイント還元 カード積立で 条件・上限 取引ツール スマホアプリ の完成度 信用コスト 金利・貸株料 逆日歩 為替コスト 円貨・外貨 決済の違い NISA条件 課税口座と 分けて確認 積立時に確認 操作性を確認 保有日数も確認 決済方法を確認 口座区分を確認 ※手数料が同水準の場合、上記5ポイントが証券会社選びの決め手になる ※売買手数料以外の条件も申込前に確認
※手数料が横並びになった今、差がつくのはこの5つ

ポイント還元:カード積立の還元率はカード種別や年間利用額で変わるため、クレカ積立の比較で条件と上限を確認します。
取引ツール:注文方法、対応端末、メンテナンス時間を確認します。アプリ中心なら証券アプリの比較も参考になります。
信用コスト:金利・貸株料・逆日歩は保有期間に応じて増えるため、短期売買でも売買手数料とは分けて確認します。
為替コスト:米国株は円貨決済と外貨決済で負担が変わります。取引手数料0円の対象でも為替コストは別の場合があります。
NISA:課税口座では有料でも、NISA口座では国内株や米国株の売買手数料が無料になる会社があります。

プロの視点|元金融コンサルタントが語る証券会社選び

手数料が0円になった今、証券会社選びの本質は「手数料の安さ」ではなく「コスト構造の理解」に移っている。売買手数料は目に見えるが、為替スプレッド・信用金利・信託報酬は見えにくい。この「見えないコスト」を含めたトータルコストで判断できるかどうかが、長期のリターンを左右する。

もう一つ重要なのは「拡張性」だ。初心者のうちは投資信託の積立だけかもしれないが、1年後には個別株、2年後には米国株、5年後にはIPOやiDeCoに興味が出るかもしれない。その時に口座を移管するコスト(時間・手間・移管手数料)は馬鹿にならない。最初から全方位に対応できる口座を選んでおくことが、結果的に最もコストの低い選択になる。

ヒナコ

ヒナコ

結局、手数料以外の部分も含めてトータルで判断するのが大事なんですね。でも、証券口座って1つに絞らないといけないのでしょうか?

トシ

トシ

1つに絞る必要はまったくない。証券口座は銀行口座と同じで複数持てる。開設費・維持費は各社とも無料だから、メイン口座をSBI証券にしつつ、IPO用にマネックス証券、楽天ポイント消化用に楽天証券——といった使い分けが合理的だ。

ヒナコ

ヒナコ

それなら安心です! 最後に、これから投資を始める人が最初にやるべきことを教えてください。

トシ

トシ

まず、買う商品と取引回数を決めてから費用を比べることだ。国内株、米国株、投資信託では確認する費用が違う。NISAを使う場合も、課税口座の通常手数料とNISA口座の無料範囲を分ければ、自分の条件に合う口座を絞りやすい。

よくある質問

Q. ネット証券の手数料が無料なのはなぜ?

国内株の売買手数料を0円にしている会社でも、信用取引の金利・貸株料、為替コスト、投資信託の信託報酬などは別に発生します。無料になる商品、注文方法、口座区分を分けて確認することが大切です。

Q. SBI証券と楽天証券の国内株手数料は同じ?

所定の条件を満たせば、どちらも国内株の現物・信用取引の売買手数料は約定代金にかかわらず0円です。SBI証券は電子交付など、楽天証券はゼロコースとSOR・Rクロスへの同意など、無料条件が異なります。

Q. 手数料0円にするための条件は?

SBI証券はインターネットコースで電子交付を選択するなどの条件、楽天証券はゼロコースとSOR・Rクロスへの同意、三菱UFJ eスマート証券はSOR注文の選択が必要です。GMOクリック証券は電話注文などの例外を除き、約定代金にかかわらず0円です。松井証券は26歳以上の場合、1日の約定代金合計50万円以下が0円です。

Q. 信用取引の手数料も無料?

SBI証券と楽天証券は、所定の無料条件を満たすと国内株の信用取引の売買手数料も0円です。ただし、買建の金利、売建の貸株料、制度信用の逆日歩などは別に発生するため、保有期間を含めた総コストで比較します。

Q. 米国株の取引手数料も0円?

特定・一般口座では、主要各社は約定代金の0.495%・上限22米ドルが中心です。NISA成長投資枠、対象ETF、少額約定などで0円になる場合がありますが、為替コストや売却時の現地費用が別にかかることがあります。

結論

国内株のインターネット取引は、条件を満たせば約定代金にかかわらず0円になる会社が複数あります。会社名だけでなく、無料条件と取引する商品を組み合わせて比較することが大切です。

国内株 → 電子交付・手数料コース・SORなどの無料条件
米国株 → 課税口座とNISAの手数料、為替コスト
信用取引 → 売買手数料に加えて金利・貸株料・逆日歩
投資信託 → 購入時手数料に加えて保有中の信託報酬

比較表で候補を絞った後は、注文前に各社公式ページで自分の口座区分・注文方法に適用される最新条件を確認してください。

出典・参考情報

※本記事の手数料データは2026年7月26日に各社公式サイトで確認した掲載値に基づきます。手数料体系は変更される場合があるため、注文前に各証券会社の公式サイトで確認してください。投資には元本割れのリスクがあります。

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