インデックス投資を始める

インデックス投資の始め方｜商品選び・積立設定・初回買付の確認まで

始める順番は、投資に回せる金額を決める → 投資対象と商品を選ぶ → 口座を用意する → 積立を設定する → 初回の買付を確かめる、の5つです。すでに口座や商品が決まっているなら、途中から進めてかまいません。

「口座を開いたけれど、次に何をすればいいか分からない」という方も、設定内容と買付履歴を照らし合わせるところまで確認できます。

最終更新日：2026年9月28日　｜　運営・編集：金融ナンバーワンサイト

投資に使うのは、当面使う予定のないお金です。インデックス投資も元本保証ではありません。生活費、急な出費への備え、近く使うお金は分けておきます。NISAを使っても値下がりのリスクは変わりません。

インデックス投資とは？積立・NISAとは別のもの

インデックス投資は、あらかじめ決めた指数の値動きに連動する成果を目指す投資方法です。たとえば、株価指数に連動する投資信託を買うと、その指数に沿った運用を間接的に行えます。指数そのものを買うわけではありません。

名前が似ていても、決めることが違います
言葉	何を表すか	自分が決めること
インデックス投資	指数に連動する成果を目指す運用方法	どの資産・地域・指数を選ぶか
積立投資	決まったタイミングで繰り返し買う方法	毎月の金額、日付、引落方法
NISA	対象商品の運用益が非課税になる制度	NISAを使うか、どの投資枠で買うか

インデックスファンドは一括でも買えます。積立だけがインデックス投資ではありません。このページでは、毎月の収入から無理なく始めたい人に向けて、投資信託を毎月積み立てる手順を説明します。株式市場で売買するETFの注文方法は、ETFの仕組みと買い方で確認できます。

長く持つからこそ、投資先と費用を先に確認。複数の銘柄に分散できる商品でも、株式だけ、特定の国だけに偏る場合があります。名前に「インデックス」とあれば安全、とは判断できません。

定義：資産運用業協会「インデックスファンド」。制度：金融庁「NISAを知る」。

1．毎月いくら投資するか決める

最低購入額と、自分が続けられる金額は別です。たとえば楽天証券の楽天カードによる投信積立は月100円から設定できますが、最低額は金融機関・商品・決済方法で異なります。まずは家計に残る額を出し、その範囲で決めます。

毎月の予算を考える例

手取り25万円 − 日常の支出20万円 − 年払い費用の積立2万円 − 近い支出用の貯蓄1万円
＝残るお金は月2万円

そのうち1万円を投資に回し、残り1万円は現金で残す、という決め方もできます。2万円をすべて投資する必要はありません。

生活費や急な出費への備えを別途確保した架空の家計例です。推奨額ではありません。年払い費用を日常の支出に含めている場合は、重ねて引きません。

家計の余裕がまだ分からなければ、少額で始めるか、支出を把握するまで待つ方法があります。借りたお金や、支払日が決まっているお金を充てるのは避けます。生活防衛資金の考え方も先に確認しておくと、投資用の予算を分けやすくなります。

下がったときの金額でも考えておく。仮に評価額100万円が30％下がれば70万円です。これは将来の予測でも、最大損失の目安でもありません。その状態で急な支払いに困るなら、商品を選ぶ前に投資額と現金の残し方を見直します。

月1万円で始めた後、家計に残るお金が月5,000円へ減ったら、積立額も見直す必要があります。最初に決めた額を守ることより、家計に合った額へ変えることが大切です。目標までの期間と積立額の関係は、前提利回りを変えられるNISA積立シミュレーターで別に試算できます。

家計と貯蓄・投資の使い分け：金融庁「資産形成の基本」。最低額の例：楽天証券「楽天カードクレジット決済で投信積立」。

2．投資対象を決めてから、ファンドを比べる

商品名から探す前に、「どこに投資したいか」を決めます。株式を中心に持つと決めた場合でも、世界に広く投資するのか、米国に絞るのかで値動きの前提が違います。

先にそろえる投資対象の条件
考えること	確認する点
資産の種類	株式、債券、複数資産を組み合わせる商品など。株式の大きな下落が負担なら、株式ファンド同士の比較だけで決めず、現金を含む配分から考える。
地域と指数	全世界株式と米国株式は投資範囲が違う。全世界にも米国株が含まれるため、両方を買えば単純に分散が倍になるわけではない。
為替の扱い	海外資産では為替ヘッジの有無を確認。円で買う投資信託でも、為替の影響を受けることがある。

「全世界と米国のどちらにするか」で迷っているなら、先にS&P500とオルカンの違いを確認します。決まった後に、同じ指数を目指す商品を比べると、投資先の違いと費用の違いを混同しにくくなります。

商品ページでは、この順番で資料を見る

比較の条件と、見る資料の対応表
確認すること	見る資料・欄	選ぶときの注意
同じ指数か	交付目論見書の「目的・特色」	正式名称まで確認。配当込み・円換算、ヘッジの条件もそろえる。
保有中の費用	「ファンドの費用」の信託報酬、総経費率	信託報酬は契約上の料率。総経費率は対象期間の実績で、対象期間と含む費用をそろえる。
売買時の費用	購入時手数料、信託財産留保額など	信託報酬が低くても、売買時の負担は別に確認。
運用が続く条件	月報の純資産、運用報告書、目論見書の繰上償還条件	規模だけで安全性を断定しない。指数との成績差を見るときも期間と計算条件をそろえる。
分配と買付の可否	分配方針・実績、販売会社の商品ページ	分配の有無は保証ではない。利用する口座・NISA枠・積立方法で買えるかを確認。

信託報酬と総経費率は、足し算しません。
総経費率には、対象期間の信託報酬と一部のその他費用が含まれます。一方、購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税などは原則として含まれません。「総」と付いていても、投資にかかる費用のすべてを表す数字ではありません。

実際の目論見書で費用欄を読む例

次の2本は、書類の読み方を示す例です。対象指数が異なるので、費用の低い方が自分に合うとは限りません。全商品の比較や、おすすめ順位ではありません。

eMAXIS Slimの交付目論見書に記載された費用
商品	信託報酬（税込年率）	総経費率（過去の年率実績）
全世界株式（オール・カントリー）	0.05775％以内	0.07％
米国株式（S&P500）	0.08140％以内	0.08％

2026年7月25日使用開始の目論見書。総経費率の対象期間は両方とも2025年4月26日〜2026年4月27日。信託報酬には純資産規模に応じた料率があり、上限料率と過去実績は同じ数字ではありません。費用の詳細条件は各原本を参照。

仮に残高100万円・年率0.08％が一定なら、掛け算では年800円に相当します。費用の規模感をつかむ単純な例で、実際の請求額や全費用を算出したものではありません。

三菱UFJアセットマネジメント発行・楽天証券掲載の交付目論見書：全世界株式（PDF）／米国株式（PDF）。

3．口座を用意し、NISAの利用状況を確かめる

購入したいファンドが見つかったら、取り扱う金融機関と、使いたい積立方法を確認します。すでに口座がある人は、そこで買えるかを見るところから始めてかまいません。新しく開く場合の書類と本人確認は証券口座の開設手順へ、会社選びは投資信託の証券会社比較へ進めます。

NISAの状況によって、次の手順が変わります
今の状況	先に確認すること
NISAをまだ使っていない	利用条件と対象商品を確認してNISA口座を申し込む。つみたて投資枠は年120万円までだが、満額を使う必要はない。
別の金融機関にNISAがある	同じ年に複数の金融機関でNISAの買付はできない。金融機関変更の手順・期限を確認する。
NISA口座は開設済み	口座が利用できる状態か、今年の残り枠はいくらか、希望商品がその枠の対象かを見る。

NISAは、利用する年の1月1日時点で18歳以上の日本居住者が対象です。制度の全体像はNISAの仕組みと2つの投資枠で確認できます。NISA以外でもインデックス投資はできますが、課税口座で買った商品を、そのままNISAへ移すことはできません。購入前に口座区分を確かめます。

制度：金融庁／既存資産の扱い：日本証券業協会のNISA FAQ。

4．積立設定の前後に、7項目を確認する

以下は、設定前後の確認リストです。すべての会社で同じ7項目を入力するわけではありません。画面の名称や、選択できる内容は証券会社・アプリ・決済方法によって変わります。

積立を申し込むときに控えておく内容
確認項目	確かめる内容	間違いやすい点
① 商品の正式名	選んだファンド名と指数が一致するか	似た名前でも、ヘッジや分配の方針が異なる商品がある。
② 毎回の金額・頻度	毎月いくら、何回買うか	「1回の金額」と「月の合計額」を取り違えない。複数設定の合計も見る。
③ 引落・決済方法	証券口座、銀行引落、カードなど	必要残高・登録・上限・締切が違う。還元率を比べる前に、継続して決済できる方法を選ぶ。
④ 初回買付予定日	いつから買付が始まるか	設定した日が買付日とは限らない。変更後も次回に反映されるとは限らない。
⑤ 口座区分	NISAつみたて投資枠など、意図した区分か	商品がNISA対象でも、課税口座を選んでいればNISAでの購入にはならない。
⑥ 分配金の扱い	受取・再投資と、再投資する口座	積立設定時に選べず、保有後に確認・変更する会社もある。
⑦ 増額設定	ボーナスなどの追加買付を使うか	使わないなら設定しない。決済方法によって利用できない場合がある。

ポイント利用など、ほかにも選べる項目があります。クレカ積立の条件を詳しく比べたい場合は、クレカ積立のポイント・利用条件比較を確認してください。決済方法を変えたら、金額だけでなく締切と初回買付予定日も見直します。

分配金の設定は、会社によって違う

楽天証券の操作ガイドでは、積立設定の途中で分配金コースを選択します。一方、SBI証券は積立設定時に分配金受取方法を選べません。新しく買う商品は再投資となり、保有したことのある商品は現在の設定を引き継ぎます。保有後の設定も確認します。

また、ファンドが受け取った配当を内部で運用することと、投資家に分配金を支払った後で買い直す「再投資」は別です。分配を抑える方針の商品でも、将来の分配が必ずゼロとは限りません。NISAで分配金を再投資する場合は、再投資先と残り枠の扱いも確認します。

最後に「設定内容の確認」画面でもう一度。目論見書を読み、商品・金額・口座区分・決済方法・初回予定日を確認してから確定します。設定一覧に反映されたかも見ておきます。

5．初回の注文・約定・保有を確かめる

「設定が完了した」と「買付が完了した」は違います。初回予定日を過ぎたら、次の順に見ます。画面への反映時刻や注文から約定までの日数は、商品・金融機関で異なります。

積立設定一覧：商品、金額、口座区分、初回予定日が意図した内容か。
注文・取引履歴：注文が出ているか。受付中なのか、約定しているのか。中止・失効のお知らせがないか。
保有商品一覧：約定・反映後に商品と口数、取得金額、口座区分を確認する。評価額は値動きで購入額と違うため、評価額だけで誤注文と決めない。

予定どおりに見えないときの確認先
困ったこと	まず見るところ	次にすること
今月から買うつもりだった	設定・変更の締切と初回予定日	初回が翌月以降なら予定を確認。重複して注文する前に、設定済みの買付を確かめる。
予定日を過ぎても注文がない	残高、カード認証、買付中止のお知らせ、ファンドの休業日	不足や登録エラーを解消し、次回予定を確認。不明なら金融機関へ問い合わせる。
注文はあるが、保有一覧にない	注文状態・約定日・反映時刻	受付と約定を区別し、公式ガイドの反映タイミングを見る。
金額・口座区分が違う	取引履歴と積立設定一覧	次回分の設定を修正。済んだ買付は別扱いなので、取消可否・対応を金融機関に確認する。

たとえば「NISAで月1万円」のつもりなら、設定一覧だけでなく、最初の取引履歴にも同じ区分と金額が出ていることを確かめます。NISAを選び忘れた買付を、そのままNISAへ移すことはできません。

買付後は、家計と設定が変わったときに点検する

毎日相場を見る必要はありませんが、完全に放置するのも避けたいところです。初回買付の確認後は、収入・支出、決済方法、使う予定の時期が変わったときに見直します。年に一度など、自分で点検日を決めておく方法もあります。

減額・積立停止・売却は別の操作です
変わったこと	検討する操作	保有済みの商品
毎月の余裕が減った	今後の積立額を減らす	そのまま保有できる。減額と売却は別。
当面、新しく買う余裕がない	積立設定の停止・解除	設定を止めても自動的には売られない。停止メニューや変更期限は会社ごとに確認。
近く使う資金が必要になった	必要な額と受取期限を確認して、一部または全部の売却を検討	売却すると持分が減る。売却申込日に銀行へ入金されるわけではない。
値下がりして不安になった	家計、使う時期、持てるリスクを再確認	値下がりだけで機械的に継続・売却を決めない。前提が変わったかを見て判断。

使う時期が近づいたら、受け取れる日から逆算する

投資信託の売却には、申込、約定、受渡、銀行への出金という段階があります。必要な日に間に合うよう、目論見書の「換金代金」と金融機関の出金日程を確認します。相場が回復するまで待てない支出があるなら、そのお金を株式で持ち続けるかも見直す時期です。

NISAで商品を売却した場合、取得金額分の非課税保有限度額は翌年以降に再利用できます。売却しても、その年に使った年間投資枠は戻りません。再利用できる総枠も、翌年以降の年間投資枠の範囲で使います。保有割合の調整を考える場合はリバランスの方法とNISAの注意点へ進めます。

積立を長く続けても、損失がなくなる保証はない

定額積立は、価格が低いときに多く、高いときに少なく買う方法です。買う時期は分けられますが、元本割れを防ぐ仕組みではありません。株式を広く分散したファンドでも、相場全体の下落の影響は受けます。海外資産では、円高など為替の動きも評価額に影響します。

当面使わない資金があり、値下がりを受け入れながら運用したい人は、金額と商品を決めるところから進めます。近い支出を賄う必要がある人や、元本割れを受け入れられない人は、まず投資信託と預金の使い分けを確認してください。

始める前と、最初に買われた後の両方で確認する

最初に決めるのは、家計に合った金額と投資対象です。同じ条件の商品を比べ、使う口座と引落方法を確かめてから積立を設定します。最後は、初回の取引履歴で商品・金額・口座区分を照合します。

一度決めた内容を守り続ける必要はありません。暮らしが変わったら積立額を変え、使う時期が近づいたら現金の準備も進める。そのために、設定一覧と取引履歴をどこで見られるか、最初に覚えておきましょう。

投資信託は元本保証ではなく、価格・為替などの変動で損失が生じます。保有中の費用、取扱商品、積立条件は公式サイトで確認してください。以下は口座開設の広告で、掲載順は優劣を示しません。

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