インフレ対策シミュレーター｜貯金の実質価値と投資効果を比較

額面上の数字は変わらない。しかし物価が上がれば同じ金額で買えるものが減る。これが「購買力の低下」だ。日本銀行は物価上昇率2%を目標として金融政策を運営しており、総務省の消費者物価指数（CPI）によれば、2023年以降の日本のインフレ率は2〜4%で推移している。年2%のインフレが30年続くと、今の1,000万円の実質的な購買力は約552万円まで下がる計算だ。

大切なのは「すべてを投資に回す」ことではなく、生活防衛資金（生活費の6ヶ月〜1年分）は預金で確保した上で、余裕資金の一部をNISAなどで運用するバランスだ。上のシミュレーターで分かるとおり、年5%で運用できれば実質価値はインフレを上回って増える可能性がある。ただし投資には元本割れのリスクがあり、リーマンショック時には世界株式が約50%下落した歴史もある。「インフレが怖いから全額投資」ではなく、自分のリスク許容度に合った配分を考えることが重要だ。