アルトコインおすすめ銘柄一覧【2026年】
最終更新日：
結論
アルトコインは「買える場所」から絞ると外さない
世界には非常に多くの銘柄があり、日本の登録業者で買えるのはその一部です。銘柄名から探すと候補が発散するため、先に「国内で買えるか」で絞り、次に「板取引に対応しているか」で絞ると、候補は現実的な数に落ち着きます。
- 国内で買える銘柄から選ぶ — 海外だけで流通する銘柄を買おうとすると、無登録業者を使うことになります。金融庁は無登録業者の利用について注意を促しています。
- 同じ銘柄でも買い方でコストが変わる — 販売所は提示価格に手数料相当額が含まれ、板取引（取引所）は約定金額に料率がかかります。同じ10万円分でも支払う金額は変わります。
- 一覧は放っておくと古くなる — 取扱終了、銘柄の改称、同名の別トークン。この3つで1年前の一覧は使えなくなります。確認日と出典は本文に明記しています。
判断の前に。暗号資産は価格が大きく動きます。登録業者であることは、銘柄の価値や利益を保証しません。損失が生活に影響する資金では取引しないでください。
この一覧の見方
このページでは、国内で買えるアルトコインを一覧にしたうえで、銘柄の分類、選び方の順番、主要15銘柄の中身、一覧が古くなる理由、販売所と板取引のコスト差、買ったあとの実務までをまとめます。将来の値上がりや特定銘柄の利益を予測するページではありません。
ヒナコ
ビットコイン以外の暗号資産を買ってみたいのですが、種類が多すぎて、どこから見ればいいのか分かりません。
トシ
世界には非常に多くの銘柄があるが、日本の登録業者で買えるのはその一部だ。まず「国内で買えるか」で切る。それだけで候補はいきなり現実的な数まで減る。次に、その銘柄が板取引に対応しているかを見る。銘柄の中身を読むのはそのあとだ。順番を逆にすると、買えない銘柄の解説に時間を使うことになる。
国内で買える主要アルトコイン15銘柄一覧
表の見方です。板（取引所）で買えるか、販売所でしか買えないかは、同じ銘柄でも会社ごとに違います。販売所で買うと提示価格に手数料相当額が含まれるため、同じ銘柄でも支払う金額が変わります。
全75マスを、各社の公式ページ・法定書面・公開APIで1マスずつ確認しました。推測で埋めたマスはありません。ただし取扱いは各社の判断で変わるため、口座を開く前に取引画面で確認してください。
| 銘柄（ティッカー） | 分類 | bitbank | Coincheck | GMOコイン | SBI VC | bitFlyer |
|---|---|---|---|---|---|---|
| イーサリアム（ETH） | レイヤー1 | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ |
| リップル（XRP） | 決済・送金 | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ |
| ソラナ（SOL） | レイヤー1 | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ | 販売所のみ | 販売所のみ |
| カルダノ（ADA） | レイヤー1 | 板取引◯ | — | 板取引◯ | 販売所のみ | — |
| ポルカドット（DOT） | 相互接続 | 板取引◯ | 販売所のみ | 板取引◯ | 板取引◯ | 販売所のみ |
| チェーンリンク（LINK） | データ連携 | 板取引◯ | 販売所のみ | 板取引◯ | 板取引◯ | 販売所のみ |
| ポリゴン（POL・旧MATIC） | スケーリング | 板取引◯ POL表記 | 販売所のみ MATIC表記 | — | 販売所のみ POL表記 | 販売所のみ 両方を掲載 |
| アバランチ（AVAX） | レイヤー1 | 板取引◯ | 板取引◯ | 販売所のみ | 販売所のみ | 販売所のみ |
| トロン（TRX） | レイヤー1 | 板取引◯ | 板取引◯ | — | 販売所のみ | — |
| スイ（SUI） | レイヤー1 | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ | 販売所のみ | — |
| ライトコイン（LTC） | 決済・送金 | 板取引◯ | 販売所のみ | 板取引◯ | 板取引◯ | 販売所のみ |
| ビットコインキャッシュ（BCH） | 決済・送金 | 板取引◯ BCC表記 | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ ビットコイン建て |
| ステラルーメン（XLM） | 決済・送金 | 板取引◯ | 販売所のみ | 板取引◯ | 販売所のみ | 板取引◯ |
| コスモス（ATOM） | 相互接続 | 板取引◯ | — | 板取引◯ | 販売所のみ | — |
| ドージコイン（DOGE） | ミーム | 板取引◯ | 板取引◯ | 板取引◯ | 販売所のみ | 販売所のみ |
板取引の対応状況は、本ページ上部の最終更新日時点で各社公式の手数料・取扱ページを確認した内容です。対応は各社の判断で変わります。注文の直前に公式ページで再確認してください。
ここに載せた銘柄は、国内で買えることを確認したものであって、値上がりを見込めるという意味ではありません。取扱状況は各社の判断で変わります。
アルトコインとは？ビットコイン以外の暗号資産を指す通称
アルトコイン（altcoin）は、alternative coin を縮めた言い方で、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産をまとめて指す通称です。法令で定められた商品分類ではないため、どこまでを含めるかは文脈で変わります。イーサリアムを別格として除く数え方もあれば、含める数え方もあります。世界にどれだけの銘柄が存在するかを言い切れる公的な統計もありません。
ビットコインとの違いは、目的が分かれている点にあります。ビットコインは価値を送る・保つことに機能を絞っていますが、アルトコインの多くは「その上でプログラムを動かす」「送金を速くする」「別のチェーンとつなぐ」といった、それぞれの目的を持って作られています。用途が違えば、動く理由も止まる理由も違います。
なお、草コイン（ミームコイン）もアルトコインの一部です。時価総額が小さく流動性の薄い銘柄は、値動きの幅も、売りたいときに売れないリスクも大きくなります。見分け方は草コイン（ミームコイン）とはにまとめています。
アルトコインの分類地図
同じ「アルトコイン」でも、担当している仕事は分かれています。序列ではなく機能で並べると、値動きの理由の違いが見えてきます。
銘柄を絞る5つの確認
値上がりを当てにいくのではなく、あとで困らない銘柄に絞るための確認です。上から順に見ると候補が減ります。
- 国内の登録業者で買えるか金融庁の登録一覧にある事業者で取り扱いがあるかを確認します。国内で買えない銘柄を追うと、無登録業者や偽サイトに行き着きます。
- 板取引に対応しているか販売所しかない銘柄は、提示価格に手数料相当額が含まれます。取引の回数と金額が増えるほど、この差は効いてきます。
- 時価総額の帯を見る円額そのものより「上位か、中位か、それ以下か」を見ます。帯が下がるほど、値動きの幅と、売りたいときに売れないリスクが大きくなります。
- 用途が実際に動いているか構想ではなく、いま稼働しているかを見ます。公式サイトの更新が続いているか、開発の記録が公開されているかは確認できます。
- 情報を追える体制があるか日本語の公式情報があるか、取扱業者が取扱終了や仕様変更を告知しているか。買ったあとに情報が追えない銘柄は、持ち続けるのが難しくなります。
この5項目は損失を避けるためのものではありません。5項目を満たしても価格は下がります。失っても生活に影響しない金額の範囲で判断してください。
主要15銘柄の個別解説
掲載順は時価総額の順位帯と知名度をもとにした並びで、優劣を示すものではありません。基本データは各プロジェクトの公式サイトと公式ドキュメントで確認した内容です。公式ページで確認できなかった項目は、値を推測せずその旨を書いています。
基本データは各プロジェクトの公式サイトと公式ドキュメントで確認しました。公式が公表していない項目は、推測せず「公式サイトに記載を確認できず」と書いています。数値を並べている解説を見かけたら、その出どころが公式かどうかを確認してください。
イーサリアム（ETH）
スマートコントラクトを動かす土台となるブロックチェーンです。
- 稼働開始
- 2015年7月30日（フロンティア）
- 発行上限
- 上限なし（新規発行と焼却で増減する変動供給）
- 合意形成
- プルーフ・オブ・ステーク（2022年にプルーフ・オブ・ワークから移行）
- 主な用途
- 処理手数料（ガス代）、ステーキング
イーサリアムは、プログラムをネットワーク上に置いてそのまま動かせるようにした基盤です。契約の条件をコードで書いておくと、条件が満たされた時点で自動的に実行されます（スマートコントラクト）。DeFi（銀行を介さない金融サービス）やNFT、ステーブルコインの多くがこの上で動き、ETHはその処理を頼むときの手数料に使われます。記帳役はETHを預けた人から選ばれ（ステーキング）、手数料の一部は焼却されるため、発行と焼却の差し引きで総量が増減します。
手数料は需要で変わり、混み合う時間帯には少額の送金でも割高になります。公式サイトも、高い需要が手数料の高騰につながる可能性があると説明しています。処理を安く速くするレイヤー2の利用が広がり、平均1セント未満で済む場合もあります。一方で2016年には、スマートコントラクトの欠陥から360万ETHが流出し、チェーンが分岐した過去もあります。
リップル（XRP）
国際送金の橋渡しに使う決済用のデジタル資産です。
- 稼働開始
- 2012年
- 発行上限
- 1000億XRP（追加発行なし）
- 合意形成
- マイニングを使わないコンセンサス・プロトコル。誰でも運用できるバリデータが3〜5秒ごとに取引の順序と結果に合意する
- 主な用途
- 送金・両替の橋渡し、取引手数料
XRPは、通貨と通貨のあいだをつなぐ中継役として設計されたデジタル資産です。銀行間の送金は複数の仲介機関を経由して数日かかることがありますが、XRP Ledgerでは数秒で決済が終わり、手数料も1円に満たない水準に設計されています。マイニングを行わず、バリデータ（検証役のサーバー）が合意を取る方式のため、電力消費が小さいことも特徴です。XRP Ledgerの創設者は800億XRPをRippleに贈与し、Rippleはそのうち550億XRP（全体の55%）をXRP Ledger上のエスクロー（第三者預託）に固定しています。放出はXRP Ledgerの取引ルールが管理し、2024年10月時点で380億XRPがエスクローに残っています。
供給の大部分を発行元とエスクローが握る構造は、分散性をめぐる論点として議論されてきました。合意形成はマイニングではなく、誰でも運用できるバリデータの合意によります。公式サイトによると稼働中のバリデータは120以上、うち35以上がUnique Node Listに載り、Rippleが運用するのはそのうち1ノードです。
ソラナ（SOL）
高速・低コストの処理を狙って設計されたブロックチェーンです。
- 稼働開始
- 公式サイトに記載を確認できず
- 発行上限
- 公式サイトに記載を確認できず（上限の記載はなく、初期インフレ率 年8%、年15%ずつ逓減し長期 年1.5%と説明）
- 合意形成
- プルーフ・オブ・ステーク。プルーフ・オブ・ヒストリー（PoH）を全体の時計として併用
- 主な用途
- 取引手数料、ステーキング、アプリの実行基盤
ソラナは、取引の順番をあらかじめ時刻の記録として刻んでおくプルーフ・オブ・ヒストリー（履歴証明）を、プルーフ・オブ・ステークと組み合わせています。「どの取引が先か」を決めるためのやり取りを減らせるぶん、処理速度を上げやすい設計です。手数料は1回あたり数円に満たない水準に収まることが多く、少額決済やゲーム、NFT、分散型取引所など、取引回数の多い用途が集まっています。
速度を優先した設計で、公式ドキュメントもネットワークが停止しうることを前提に、攻撃者が停止を引き起こした場合は再開時にスラッシング（預け資産の没収）の対象になりうると説明しています。停止時は送金も出金も止まるため、預け先の取引所が障害時にどう対応するかを事前に確認してください。
カルダノ（ADA）
学術的な検証を重ねて設計されたスマートコントラクト基盤です。
- 稼働開始
- 公式サイトに記載を確認できず
- 発行上限
- 450億ADA
- 合意形成
- プルーフ・オブ・ステーク
- 主な用途
- 取引手数料、ステーキング、オンチェーン投票
カルダノは、科学的な思想と研究優先のアプローチから生まれた第3世代のプルーフ・オブ・ステーク基盤だと公式ドキュメントが説明するブロックチェーンです。実装にはHaskellという関数型言語を使い、部品ごとに切り離して検証できる設計を重視しています。ガバナンスはCIP-1694にもとづくオンチェーンの仕組みで実装が進み、トレジャリー（国庫）を通じてプロジェクト自身の資金を賄う構想が示されています。
発行上限について、今回確認した公式ドキュメントには数値の記載がありませんでした。供給量の数字を見かけたら、公式の供給ページで桁を確認してください。設計はセキュリティを基本原則に据え、形式仕様やテストを重ねる方針が示されている一方、上限をはじめ公開情報が限られる項目もあります。
ポルカドット（DOT）
異なるブロックチェーン同士をつなぐ土台となる銘柄です。
- 稼働開始
- 公式サイトに記載を確認できず
- 発行上限
- 上限なし。年1億2000万DOTの固定発行で、15%が国庫、85%がステーカーへ
- 合意形成
- 指名プルーフ・オブ・ステーク（NPoS）
- 主な用途
- ステーキング、ガバナンス投票、処理能力の購入
ポルカドットは、用途の違うブロックチェーンを一つの安全網の下にぶら下げる構造をとっています。中心にあるリレーチェーンが検証をまとめて引き受け、その周りに個別の目的を持つチェーンが接続します。接続したチェーンは、自前でバリデータを集めなくても中心の安全性を借りられる形です。DOTはステーキングとガバナンス投票のほか、各チェーンが処理能力（ブロックスペース）を買うための支払いにも使われます。
年1億2000万DOTが新たに発行され続け、発行上限はありません。公式Wikiは2024年11月に、供給が指数的に増える設計から、インフレ率が下がりながら直線的に増える設計へ移行したと説明しています。DOTは処理能力（コアタイム）の購入にも使われ、発行率はオンチェーン・ガバナンスで変更できるため、条件は公式Wikiで確認してください。
チェーンリンク（LINK）
ブロックチェーンに外部データを渡す仲介の仕組みです。
- 稼働開始
- 公式サイトに記載を確認できず
- 発行上限
- 公式サイトに記載を確認できず
- 合意形成
- 公式サイトに記載を確認できず（複数の独立したノード運営者と複数のデータ源を組み合わせる分散型オラクルネットワーク＝DONとして説明）
- 主な用途
- オラクル利用料の支払い、ノード運営者への報酬、ステーキング
ブロックチェーンは、自分のネットワークの外にある情報を単独では読み取れません。価格や気象、スポーツの結果といった外部データを複数のノードが集めて突き合わせ、合意が取れた値だけをチェーンに書き込む——この仲介役がオラクル（外部情報の取次役）で、チェーンリンクは複数の独立したノード運営者と複数のデータ源を組み合わせる分散型オラクルネットワーク（DON）を提供しています。DeFiの貸し借りや強制決済は担保資産の価格を前提に動くため、この値が壊れると連鎖的に事故が起きます。公式サイトは、DeFiの7割超をチェーンリンクのオラクルが支えていると説明しています。
オラクルは、単一の提供者に依存すると単一障害点になります。公式サイトも、1つのオラクルが止まれば契約は実行に必要なデータを得られず、改ざんされれば誤ったまま実行されると説明しています。取引は取り消せないため、誤りがそのまま資金の損失につながります。LINKの発行量や稼働開始の数値は、公式サイトに記載を確認できませんでした。
ポリゴン（POL／旧MATIC）
イーサリアムの処理を外側で肩代わりするネットワークです。
- 稼働開始
- Polygonネットワークは2020年（POLへの移行は2024年9月4日に公表）
- 発行上限
- 公式サイトに記載を確認できず（ホワイトペーパーは提案として、バリデータ報酬に年1%、コミュニティ国庫に年1%の発行を挙げる）
- 合意形成
- プルーフ・オブ・ステーク（Heimdallが合意層、Borが実行層）
- 主な用途
- Polygon PoSのガス代、ステーキング
ポリゴンは、イーサリアム本体で処理すると高くつく取引を別のネットワークで安く捌き、結果をイーサリアム側に戻す設計です。手数料は1回あたり1円に満たない水準に収まることが多く、決済やゲーム、企業のポイント基盤などに使われています。ネイティブ通貨は、2020年の稼働以来使われてきたMATICから後継のPOLへ移り、公式ブログによると2024年9月4日に移行済みと公表されています。Polygon PoS上では自動で切り替わり、イーサリアム上のMATICは保有者がPolygon Portalで1対1の移行手続きを行う形です。
移行の期限は公表されていません。ホワイトペーパーは移行を強制しない方針を示しており、自分で保管しているMATICは保有者自身が手続きを取る形です。取引所や保管業者に預けている場合は通常は手続き不要とされています。国内での表記は業者ごとに分かれたままで、bitFlyerはポリゴン（MATIC）とポリゴンエコシステムトークン（POL）を別々に掲載し、SBI VCトレードとbitbankはPOLで掲載しています。利用する取引所の取扱通貨ページで現在の名称を確認してください。
アバランチ（AVAX）
用途別のチェーンを量産できる高速ネットワークです。
- 稼働開始
- 公式サイトに記載を確認できず
- 発行上限
- 7億2000万AVAX（ジェネシスで3億6000万AVAXを発行）
- 合意形成
- Snowmanコンセンサス。プライマリーネットワークのバリデータになるには2000AVAX以上のステーキングが必要
- 主な用途
- 手数料（支払い分は焼却）、ステーキング、各L1をまたぐ共通単位
アバランチは、用途ごとに別々のチェーンを立てられる異種混成のネットワークです。中心となるプライマリーネットワークは、スマートコントラクトを動かすC-Chain、バリデータとL1の管理を担うP-Chain、資産の発行と取引を担うX-Chainの3本で構成されます。合意形成にはSnowmanコンセンサスを用い、プライマリーネットワークのバリデータになるには2000AVAX以上のステーキングが必要です。手数料はAVAX建てで支払います。
用途別のL1を自由に立てられる設計のため、各L1の安全性は、そのL1にどれだけのバリデータが集まるかに左右されます。公式ドキュメントはプライマリーネットワークの要件（2000AVAX以上のステーキング）を示していますが、個別のL1の運営体制は発行者ごとに異なります。発行上限やジェネシス供給量の数値は、今回確認した公式ページには記載がありませんでした。
トロン（TRX）
分散型アプリの実行基盤として作られた、独立したレイヤー1ブロックチェーンです。
- 稼働開始
- 2018年5月（メインネット Odyssey 2.0）
- 発行上限
- 公式サイトに記載を確認できず
- 合意形成
- 委任型プルーフ・オブ・ステーク（DPoS）。27名のスーパーリプレゼンタティブがブロックを生成
- 主な用途
- 取引手数料、ステーキング、投票
トロンは、分散型アプリを動かすための独立したレイヤー1ブロックチェーンとして設計されました。公式ホワイトペーパーによると、2018年3月にShastaテストネットを公開し、同年5月にメインネットのOdyssey 2.0を稼働させています。合意形成には委任型プルーフ・オブ・ステーク（DPoS）を採用し、同年6月にスーパーリプレゼンタティブ（SR）の選出を始めました。ブロックを作るのは投票で選ばれた27名のSRで、公式ドキュメントは6時間ごとのメンテナンス期間の区切りで担当が入れ替わると説明しています。
発行上限は公式サイトに記載を確認できませんでした。公式ホワイトペーパーには、年間8409万6000TRXが27名のSRへ報酬として配分されるという記載があります。ブロックを作る役割が投票で選ばれた27名に集まる設計のため、誰でも採掘に参加できる方式とは性質が異なります。国内では、板取引で扱う会社と販売所だけで扱う会社に分かれます。
スイ（SUI）
資産をオブジェクトとして扱い、並列処理を前提に設計されたブロックチェーンです。
- 稼働開始
- 公式サイトに記載を確認できず
- 発行上限
- 100億SUI
- 合意形成
- 委任型プルーフ・オブ・ステーク（DPoS）
- 主な用途
- 取引手数料、ステーキング
スイは、資産を1つずつのオブジェクトとして扱う設計のブロックチェーンです。互いに関係しない取引を同時に処理できる構造で、取引の順番を全体で1列に並べる必要がある設計とは考え方が違います。公式のトークノミクス解説によると、合意形成には委任型プルーフ・オブ・ステーク（DPoS）を採用し、バリデータは1エポックのあいだSUIを担保として預ける仕組みです。SUIは取引手数料の支払いとステーキングに使われます。
発行上限は100億SUIで、公式はこれをメインネット上で発行されうる総量としています。ただし、その全量がすぐ取引に使えるわけではないとも説明されています。メインネットの稼働開始日は、今回確認した公式ページには記載がありませんでした。国内では、板取引で扱う会社と販売所だけで扱う会社に分かれます。
ライトコイン（LTC）
ビットコインを送金向けに軽くした決済用の通貨です。
- 稼働開始
- 2011年10月13日（ジェネシスブロック採掘）
- 発行上限
- 8400万LTC
- 合意形成
- Scryptによるプルーフ・オブ・ワーク（パラメータは N=1024, r=1, p=1）
- 主な用途
- 送金・決済、マイニング報酬
ライトコインは、ビットコインのコードをもとに、送金の待ち時間を短くする方向で調整された通貨です。ブロックの生成間隔は約2.5分とビットコインの4分の1で、発行上限も4倍の8400万枚に設定されています。採掘の計算方式にはScryptを採用し、メモリを多く使わせることで専用機器への集中を抑える狙いがありました。仕組みが枯れているぶん実装が安定しており、ビットコイン向けの新機能を先に試す実験場として使われてきた歴史もあります。
Scryptによる分散化の狙いは、Scrypt対応のASICが登場したことで当初の想定通りにはなりませんでした。送金額を任意で隠せるMWEBを導入した一方、公式サイトはプライバシー機能の追加について、規制当局や中央集権取引所が禁止・上場廃止に動くのではないかという批判が以前からあったと説明しています。取り扱いの可否は利用する取引所で確認してください。
ビットコインキャッシュ（BCH）
ビットコインから分岐した決済重視のチェーンです。
- 稼働開始
- 2017年8月1日（ブロック478558で分岐）
- 発行上限
- 2100万BCH
- 合意形成
- SHA-256のプルーフ・オブ・ワーク
- 主な用途
- 少額決済、送金
ビットコインキャッシュは、ビットコインの取引が混雑して手数料が上がった時期に、ブロックの容量を広げる方針をとって分岐したチェーンです。公式サイトによると、2017年8月1日にブロック478558でチェーンが分割して誕生し、以後停止なく稼働しています。手数料は1セント未満、送金は数秒で確定は数分です。発行上限はビットコインと同じ2100万枚で、SHA-256のプルーフ・オブ・ワークが守っています。2023年にはCashTokensでトークン機能が加わりました。
開発は単一の団体ではなく、複数の独立した開発チームがそれぞれ実装を提供する体制です。公式サイトはこれを、特定の集団に支配されない強みだと説明しています。採掘の計算方式はビットコインと同じSHA-256です。2023年にトークン機能のCashTokens、2024年に需要へ応じてブロック上限を動かすABLAが加わるなど、仕様の更新は今も続いています。
ステラルーメン（XLM）
少額の国際送金と資産発行を担うネットワークです。
- 稼働開始
- 公式サイトに記載を確認できず
- 発行上限
- 稼働時に1000億XLMを生成。2019年11月に総量が削減され現在は約500億XLM。以後の新規発行なし
- 合意形成
- 連合型ビザンチン合意によるステラ・コンセンサス・プロトコル
- 主な用途
- 送金手数料、資産の発行と交換
ステラは、法定通貨や資産をトークンとして発行し、それを国境を越えて安く送るために作られたネットワークです。送金手数料はごく小さく、着金も数秒で終わります。合意形成では、各ノードが自分はどのノードを信じるかを宣言し、その信頼関係の重なりから全体の合意をつくります（連合型ビザンチン合意）。公式サイトによると合意は6秒未満で成立し、平均の取引コストは0.0007ドルです。
ステラの合意形成は、マイニングではなく信頼関係の重なりに依存します。公式サイトはバリデータの金銭的インセンティブが小さいことを、発行資産が規制上の精査に耐えやすい理由として挙げていますが、裏を返せばノードを維持する動機を運営者や利害関係者に頼る形でもあります。発行上限や過去の焼却に関する数値は、今回確認した公式ページには記載がありませんでした。
コスモス（ATOM）
チェーン同士を相互接続する枠組みの中核銘柄です。
- 稼働開始
- 公式サイトに記載を確認できず
- 発行上限
- 上限を定めた記載は確認できず。年率7〜20%の可変インフレで新規発行が続く
- 合意形成
- プルーフ・オブ・ステーク（合意エンジンはCometBFT）
- 主な用途
- ステーキング、ガバナンス投票、手数料
コスモスは、一本の巨大なチェーンを目指すのではなく、目的別のチェーンを誰でも作れるようにし、それらをつなぐ道を用意する方針をとっています。開発キット（Cosmos SDK）、合意エンジン（CometBFT）、チェーン間通信の規格（IBC）の三点セットが基盤です。Cosmos Hubはエコシステム最初のチェーンで、ATOMの本拠地です。ATOMをステーキング用のネイティブトークンとする公開のプルーフ・オブ・ステークチェーンで、ATOMを預けると記帳役に委任でき、報酬とガバナンスの投票権を得られます。
IBCでつながる各チェーンはそれぞれ独立して動くため、エコシステムが広がってもATOMの需要に直結するとは限りません。発行上限は公式ドキュメントに記載がなく、新規発行はミント機能によって継続的に行われます。ステーキングをしない保有者の持ち分は、発行が続くぶん相対的に薄まる計算になります。
ドージコイン（DOGE）
ネットミーム発祥の、送金機能に絞った通貨です。
- 稼働開始
- 公式サイトに記載を確認できず（フッターの © 2013-2026 は稼働開始の明記ではない）
- 発行上限
- 上限なし。年間50億DOGEの固定発行が期限なく続く
- 合意形成
- プルーフ・オブ・ワーク
- 主な用途
- 送金、投げ銭
ドージコインは、柴犬の画像を使ったインターネット上の冗談から始まった通貨です。公式サイトによると、Billy MarkusとJackson Palmerが共同で作り、2014年に2人ともプロジェクトを離れています。スマートコントラクトなどの機能は持たず用途を送金に絞っており、プルーフ・オブ・ワークの採掘で記帳されます。採掘報酬は1ブロックあたり1万DOGEです。
発行に終わりの日は設けられておらず、公式サイトも当面は供給が増え続けると説明しています。保有しているだけでは、全体に占める割合が時間とともに薄まる計算になります。用途は送金が中心で、スマートコントラクトのような機能は持ちません。年間の発行量など具体的な数値は、公式サイトに記載を確認できませんでした。
「おすすめ一覧」が古くなる3つの理由
一覧は、置いておくだけで中身がずれていきます。ずれ方は3通りあり、どれも読む側からは見えないところで進みます。
1. 取扱終了・上場廃止
取引所は、扱っていた銘柄の取り扱いをやめることがあります。ある日いきなり口座から消えるわけではなく、告知が出たあと、できることが一つずつ閉じていきます。
- 新規購入の停止
- →
- 売却期限
- →
- 外部送付期限
最初に買えなくなり、次に売る期限が来て、最後に外部ウォレットへ送る期限が来ます。この3つの期限の間隔は告知ごとに違います。最後の期限を過ぎると、保有していた銘柄を動かせなくなる場合があります。
告知はメール、アプリの通知、公式サイトのお知らせページのいずれかで出ます。保有している銘柄があるなら、どこで告知を受け取るかを先に決めておくと取りこぼしません。取扱状況は、記事の更新日ではなく、口座を持っている会社のお知らせで確認してください。
2. 銘柄の改称・移行
ポリゴンのネットワークトークンは、公式ブログによると2024年9月4日にMATICからPOLへ移行済みと公表されています。Polygon PoS上の取引は同日以降すべてPOLをネイティブのガストークンとして使う一方、イーサリアム上のMATICを保有している場合は、利用者側でPolygon Portalを使って1対1の移行手続きを行う必要があると説明されています。移行の期限は、公式ブログにもホワイトペーパーにも記載がありません。ホワイトペーパーはむしろ、移行を強制しない方針を示しています。
その結果、同じ銘柄なのに国内での表記が業者ごとに分かれたまま残っています。金融庁の暗号資産交換業者登録一覧（令和8年6月30日現在）では、bitbankとSBI VCトレードがPOL、CoincheckがMATIC、bitFlyerが両方を登録し、GMOコインはいずれも記載していません。
これは移行が終わっていないという意味ではなく、各社が表記を切り替えた時期の差です。SBI VCトレードの契約締結前交付書面には、2026年6月10日よりMATICの表記をPOLへ変更し、同日以前に交付した書面のMATICはPOLに読み替える、という注記があります。銘柄が見つからないときは、取り扱いが終わったと決めつける前に、新旧どちらの名称でも探してみてください。
名称やティッカーの変更自体は珍しいことではありません。取引所の画面で目当ての銘柄が見つからないときは、取り扱いが終わったと決めつける前に、その銘柄の公式サイトで現在の表記を確認してください。
3. 同名・類似名の別トークン
同じ名前、似たティッカーの別トークンが存在します。分散型取引所（DEX）では誰でもトークンを発行できるため、有名銘柄と同じ名前のものが並びます。名前とティッカーだけでは判別できません。判別できるのは、そのトークンの発行元の情報（コントラクトアドレス）です。
国内の登録業者の取引画面で買う場合、この取り違えは起きません。外部ウォレットやDEXを使うときに注意が要る話です。
販売所と板取引で10万円分の費用はどう違うか
「取引手数料無料」だけでは実際のコストは分かりません。販売所では提示価格に手数料相当額が含まれ、板取引では約定金額にMaker・Taker手数料がかかります。公式料率を10万円に単純に掛けた例を並べます。
値動き・約定ずれを除いた単純計算
この計算は料率差を理解するための例で、実際の受取数量や損益を示すものではありません。販売所価格は市場状況で変わり、公表範囲を超える場合があります。板取引も、価格変動、板の厚さ、部分約定、成行注文の滑りで結果が変わります。
比較式は「購入時コスト＋売却時コスト＋日本円出金または暗号資産送付」です。売却後に円を出金するなら出金手数料、外部ウォレットへ移すなら送付手数料も足してください。
販売所と板取引の仕組みそのものは取引所と販売所の違いとは？板取引と手数料構造で解説しています。
どこで買うか：目的別に見る国内5社
銘柄が決まったら、その銘柄を扱っている会社の中から選びます。順位ではなく、目的別の使い分けとして並べます。
| 会社 | 板取引の広さ | 販売所の広さ | 向いている場面 |
|---|---|---|---|
| bitbank | 44銘柄（対円） | 44銘柄 | 板取引で銘柄数を確保したいとき |
| Coincheck | 27ペア（対円） | 対円で取扱い | アプリの操作を優先したいとき |
| GMOコイン | 12銘柄（対円） | 公式ページで確認できず | 入出金や送付の条件をまとめて見たいとき |
| SBI VCトレード | 8ペア（対円） | 対円で取扱い | 取扱銘柄の幅を見たいとき |
| bitFlyer | 5銘柄（対円。うちビットコインを除くと4銘柄） | 公式ページで確認できず | 主要銘柄に絞って使うとき |
銘柄数は本ページ上部の最終更新日時点で各社公式の手数料・取扱ページを確認した内容です。販売所と取引所（板）で対象銘柄が違うため、分けて記載しています。
各社の総合比較は仮想通貨（暗号資産）取引所おすすめ4サービス比較【2026年版】、手数料の詳細は暗号資産取引所の手数料比較、口座開設の手順は仮想通貨の口座開設手順ガイドにあります。ステーキングを前提に銘柄を選ぶ場合は暗号資産ステーキングの比較もあわせてご覧ください。
登録は入口の確認であって、価値・利益・安全性の保証ではありません。申込みの前に、金融庁の登録一覧で事業者名と公式ドメインを照合してください。
買ったあとに見落とされやすい3つの実務
銘柄を決めて買った時点で、手を動かす作業が3つ残ります。保管、記録、税です。
取引所に置いたままにするか、外部ウォレットへ移すかで、注意する点が変わります。外部へ送るときは、送付先アドレス、ネットワーク、最低送付数量の3つを確認します。銘柄名が合っていてもネットワークが違えば資産を失うおそれがあります。XRPなど宛先タグ・メモが要る銘柄もあります。最初は少額で照合してから本送付を行ってください。
約定日、数量、約定価格、手数料を残します。取引所の履歴はダウンロードできる期間に制限がある場合があるため、年に一度は手元へ落としておくと後で困りません。
3. 税：暗号資産同士の交換でも所得計算が要る場合がある
国税庁は、暗号資産取引により生じた利益を所得税の課税対象とし、原則として雑所得（その他雑所得）に区分されるとしています。同じ資料は、保有する暗号資産Ａを他の暗号資産Ｂと交換した場合、暗号資産Ａで暗号資産Ｂを購入したことになるため、暗号資産Ａの譲渡に係る所得金額を計算する必要があると示しています。つまり日本円へ売却したときだけでなく、暗号資産で商品を買ったときや、暗号資産同士を交換したときにも計算が要ります。あわせて、雑所得の計算上生じた損失は、給与所得など他の所得から差し引くことができないとされています。
アルトコインをETHやBTCへ乗り換えた時点で計算対象になりうる、という点は見落とされがちです。「20万円」は全員に共通する非課税枠ではありません。申告の要否は最新の資料と個別の事情で変わります。
保管と送付の詳細は暗号資産のセキュリティ対策とトラベルルールの解説、税務の詳細は暗号資産の確定申告ガイド、試算は暗号資産の税金シミュレーターをご覧ください。個別の事情による判断は税務署または税理士へご確認ください。
まとめ
- アルトコインはビットコイン以外の暗号資産の通称で、法令上の分類ではありません。用途は銘柄ごとに大きく違います。
- 世界には非常に多くの銘柄がありますが、日本の登録業者で買えるのはその一部です。ここで絞ると候補は現実的な数になります。
- 同じ銘柄でも、板取引と販売所ではコストの構造が違います。板に対応しているかは、取引の回数と金額が増えるほど効いてきます。
- 一覧は取扱終了・改称・同名別トークンで古くなります。記事の更新日ではなく、口座を持っている会社のお知らせで確認してください。
- 買ったあとには保管・記録・税の実務が残ります。暗号資産同士の交換でも所得計算が必要になる場合があります。
アルトコインに関するよくある質問
アルトコインとは何ですか？
一般にビットコイン（BTC）以外の暗号資産を指す呼び方です。法令上の商品分類ではないため、どこまでを含めるかは文脈で変わります。国内で買える銘柄や売買方式は交換業者ごとに違います。
アルトコインは何種類ありますか？
世界には非常に多くの銘柄がありますが、日本の登録業者で買えるのはその一部です。金融庁の暗号資産交換業者登録一覧（令和8年6月30日現在）では、本ページで扱う5社の取扱銘柄は26〜47銘柄でした。同じ会社でも、板取引で買える銘柄と販売所だけで買える銘柄が分かれます。
どのアルトコインがおすすめですか？
値上がりを見込める銘柄をお伝えすることはできません。確認する順番は、国内の登録業者で買えるか、板取引に対応しているか、用途が実際に動いているかの3つです。この順で絞ると候補が現実的な数になります。
草コインはアルトコインと同じですか？
草コイン（ミームコイン）もアルトコインに含まれますが、時価総額が小さく流動性の薄い銘柄が中心です。値動きの幅と、売りたいときに売れないリスクが大きくなります。
販売所と取引所（板取引）はどう違いますか？
販売所は交換業者が提示する価格で売買する方式で、提示価格に手数料相当額が含まれます。取引所（板取引）は利用者同士の注文を突き合わせる方式で、約定金額にMaker・Taker手数料がかかる場合があります。
アルトコインの利益に税金はかかりますか？
国税庁は、個人の暗号資産取引による利益を、事業所得等に付随する場合などを除き原則として雑所得としています。日本円への売却のほか、暗号資産での商品購入や暗号資産同士の交換でも所得計算が必要になる場合があります。
金融庁に登録された業者なら安全ですか？
登録は国内で暗号資産と法定通貨の交換サービスを行うために必要な手続きです。登録があることは、銘柄の価値や利益、安全性を保証するものではありません。
主な公式情報・確認先
本ページの制度・費用・銘柄スペックの記載は、以下の公式ページを本ページ上部の最終更新日時点で確認した内容に基づきます。手数料、取扱銘柄、対応ネットワークは変わるため、注文の直前に再確認してください。
- 金融庁「暗号資産交換業者登録一覧」（令和8年6月30日現在・全業者数26）で、事業者名、登録番号、取り扱う暗号資産を照合しました。
- 金融庁「暗号資産の利用者のみなさまへ」で、登録制度と、無登録業者・詐欺への注意を確認しました。
- 国税庁 タックスアンサーNo.1524および同庁「暗号資産に関する税務上の取扱いについて（FAQ）」（令和7年12月26日）で、所得区分、暗号資産同士の交換、損失の取扱いを確認しました。
- bitbank「手数料」で、現物取引（取引所）の対円ペアとメイカー・テイカー料率を確認しました。
- Coincheck「手数料」で、販売所の手数料相当額と円の入出金条件を確認しました。
- GMOコイン「手数料（入出金・取引）」と「取引所」、および同社の公開APIで、現物板の対応銘柄と料率を確認しました。
- bitFlyer「手数料一覧・税」で、Lightning現物の対応ペアと販売所の扱いを確認しました。
- SBI VCトレード「手数料一覧」で、販売所と取引所の手数料の考え方を確認しました。
- Coincheck「取引所手数料」と同社の暗号資産取引説明書、および公開API（
/api/exchange_status）で、板取引の対象27ペアを確認しました。3つの情報源が一致しています。 - SBI VCトレードの契約締結前交付書面で、板取引の対象8ペアと、2026年6月10日にMATICの表記をPOLへ変更した旨の注記を確認しました。
- Polygon公式ブログとPOLホワイトペーパーで、2024年9月4日のPOL移行と、移行期限が定められていないことを確認しました。
- 各銘柄の稼働開始・発行上限・合意形成の方式は、イーサリアム、XRP Ledger、Solana、Cardano、Polkadot、Chainlink、Polygon、Avalanche、Litecoin、Bitcoin Cash、Stellar、Cosmosの各公式サイトおよび公式ドキュメントで確認しました。公式に記載を確認できなかった項目は、その旨を各銘柄の欄に記載しています。
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- 掲載銘柄は、金融庁の登録一覧で事業者名を確認した国内暗号資産交換業者での取扱いをもとに選びました。登録は銘柄の価値・利益・安全性を保証しません。
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