公式資料で同じ条件を比較

S&P500とオルカンはどっち？違いと選び方を比較

世界の株式市場の配分に任せるならオルカン、米国株へ集中する意思があるならS&P500が考え方に合います。両方持つと、オルカンに含まれる米国株へS&P500を上乗せする配分になります。

最終更新日：2026年10月7日

編集：金融ナンバーワンサイト編集部 · 運営者情報

先に結論：世界に広く投資するか、米国に集中するか

世界の市場配分に任せる

オルカンが候補です。米国を中心に、日本、欧州、新興国などの大型・中型株を時価総額に応じて持ちます。

米国株へ意図して集中する

S&P500が候補です。米国大型株500社を対象にし、国・地域の分散より米国比率を高く保つ選択です。

非米国も残して米国を増やす

両方保有が候補です。50%ずつなら、下表の月報値では米国株比率が約81.4%です。2商品の現在評価額が同額という前提です。

共通の注意：どちらも株式中心で、相場や為替によって大きく値下がりします。元本保証ではありません。

S&P500とオルカンの違いを同じ条件で比較

比較の前提

指数の構造は「S&P 500」と「MSCI ACWI」、費用・保有銘柄・騰落率は同じ運用会社で条件をそろえられる「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」と「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」で比較します。他社の同種商品は対象外です。地域配分と集中リスクを優先し、費用と過去実績は補助軸にします。総合順位は付けず、広告や報酬は比較の結論を決めません。指数の対象範囲と、商品の実際の保有銘柄・費用を分けて示します。構成と実績は、両商品でそろう2026年8月31日月報を使用します。

比較するeMAXIS Slim 2商品の投資対象と条件
比較軸	S&P500	オルカン
連動を目指す指数	S&P 500（配当込み、円換算）	MSCI ACWI（配当込み、円換算）
指数の対象範囲	米国大型株500社。利用可能な米国時価総額の約80%	先進国23か国＋新興国24か国の大型・中型株。世界の投資可能株式機会の約85%
ファンドの組入銘柄数	503銘柄	2,409銘柄
米国比率	100%（投資対象）	62.8%
上位10銘柄の表示比率合計	37.5%	23.9%
信託報酬の上限（税込）	年0.08140%以内	年0.05775%以内
直近の総経費率	0.07953%	0.07061%
為替ヘッジ	原則なし	原則なし
NISA対象	つみたて投資枠・成長投資枠	つみたて投資枠・成長投資枠

組入銘柄数・米国比率・上位10銘柄比率は2026年8月31日月報。信託報酬は2026年7月25日使用開始の目論見書に記載された上限で、純資産総額に応じる段階料率です。上位10銘柄は月報に表示された比率を当サイトで合計した概算です。総経費率は2025年4月26日〜2026年4月27日の実績で、原則として購入時手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を含みません。

会社数と構成銘柄数を分けて見る

S&P500の対象は500社ですが、同じ会社の複数の株式クラスが入ることがあります。そのため指数やファンドの構成証券数は503になる場合があります。指数の採用条件や算出方法はS&P500の仕組みで確認できます。

全世界株の対象は大型・中型株

MSCI ACWIは先進国・新興国の大型・中型株が対象です。ファンドの実際の保有銘柄数は、売買や資金の状況などで指数と異なることがあります。国の配分が決まる仕組みはオルカンの構成と投資対象で確認できます。

3つの質問で自分に合う方を選ぶ

世界の配分を市場に任せたいか

国別の将来を自分で予測せず、時価総額の変化を配分へ反映させたいならオルカン寄りです。

米国比率を100%にしたいか

非米国株を外し、米国大型株への集中を意図して受け入れるならS&P500寄りです。

下落の原因を理解して続けられるか

どちらも株式と為替の影響を受けます。名称より、下落時にも家計を圧迫しない金額かを確認します。

オルカンの考え方が合う人

世界の国別配分を時価総額に任せたい
米国以外の先進国・新興国も1本で持ちたい
特定の国を選び続ける判断を減らしたい

S&P500の考え方が合う人

投資先を米国大型株へ絞る理由がある
オルカンより高い米国集中を意図して選ぶ
国・上位銘柄の集中リスクを理解している

オルカンも株式市場の下落を受けます。国・地域が広がっても、資産の中心は株式です。2026年8月31日時点では米国が62.8%を占め、新興国の政治・経済・通貨に関するカントリーリスクも加わります。

S&P500とオルカンを両方持つ意味

両方持つと、オルカンだけより米国比率が上がります。Apple、NVIDIA、Microsoftなど主要な米国株は両ファンドに含まれます。「何本持つか」と「どこへ投資するか」を分けて考えると、2本を組み合わせる目的が明確になります。米国比率は国・地域の分類による概算で、S&P500の全銘柄との厳密な重複率とは異なります。

両方持つ場合の米国株比率を計算

まず割合で組み合わせを比べます。すでに保有している場合は、下の「現在評価額」で2商品の合計から確かめられます。

オルカン内の米国比率（%）

2商品に占めるS&P500の割合 50%

S&P50050%

オルカン50%

米国株比率（概算）81.4%

割合の式：S&P500の割合＋オルカンの割合 × オルカン内の米国比率 ÷ 100

毎月の積立割合を入力した場合、結果はその月に買う分の配分です。保有全体の配分は、購入時の金額ではなく現在評価額で計算します。

現在評価額から保有全体を確認

同じ時点・円換算の評価額を入力してください。各0〜1億円、1円単位。複数口座で持つ場合は、同じ商品の金額を合計します。

S&P500の現在評価額（円）

オルカンの現在評価額（円）

初期例：S&P500 100万円＋オルカン5万円。合計105万円のうち、米国株比率は約98.2%です。

評価額の式：（S&P500の評価額＋オルカンの評価額 × 米国比率 ÷ 100）÷ 2商品の評価額合計 × 100

どちらの計算もS&P500の投資対象を米国株とし、現金・先物などの影響を省いた国・地域配分の概算です。表示は小数第1位に四捨五入するため、合計が100%と異なる場合があります。2商品以外の保有資産、期待収益、将来の損失幅は計算しません。入力値の送信・保存は行いません。

米国比率62.8%を使った配分例（2商品の合計を100%）
S&P500 ／オルカン	米国株比率（概算）	非米国比率
0%／100%	62.8%	37.2%
25%／75%	72.1%	27.9%
50%／50%	81.4%	18.6%
75%／25%	90.7%	9.3%
100%／0%	100.0%	0.0%

この表はオルカン内の米国比率62.8%を固定した例です。50%ずつ持つと米国81.4%・非米国18.6%となります。目指す米国比率がオルカン単独より高い場合に、両方保有が選択肢になります。米国比率をさらに下げたい場合は、この2商品以外も含めた資産配分を考えます。

積立先を変えた後は、既存分との合計で見る

これから5万円をオルカンに投資する例を比べます。オルカン内の米国比率は62.8%、買付前後の値動き・費用は0、ほかの資産は対象外とした計算です。

保有が0円から始める：オルカン5万円だけなので、米国比率は62.8%です。
S&P500を100万円保有している：オルカン5万円を加えると、（100万円＋5万円×62.8%）÷105万円＝約98.2%です。新規分は全額オルカンでも、保有全体は米国中心の配分が続きます。

買付が成立した後は、口座の評価額を上の欄へ入れて再確認します。配分を調整する場合は、上の割合スライダーで希望する米国比率に近いS&P500とオルカンの商品別割合を確認します。その2商品の目標割合と現在評価額を使い、配分へ近づけるための入金額・売買額を計算できます。米国比率を、そのままS&P500商品の目標割合として入力すると別の配分になる点に注意してください。

費用は「信託報酬」と「総経費率」を分けて見る

信託報酬だけを比べると、今回の2商品ではオルカンの上限が低いです。ただし、信託報酬は運用中にかかる費用の一部で、実際の費用を比べるときは過去の総経費率も確認します。

購入・換金時の直接費用

両商品とも購入時手数料はなく、投資者に課す信託財産留保額もありません。その他の費用は事前に金額を示せないものがあります。

信託報酬の上限

S&P500は年0.08140%以内、オルカンは年0.05775%以内です。純資産総額の区分ごとに低い率が適用される段階料率です。有価証券の貸付を行う場合は、品貸料のうちファンドに帰属するとみなされる額の49.5%以内（税込）が運用管理費用に加わります。

直近の総経費率

S&P500は0.07953%、オルカンは0.07061%。2025年4月26日〜2026年4月27日の過去実績で、将来の率ではありません。

1000万円を1年間一定で保有した単純換算

信託報酬の上限差0.02365パーセントポイント（年率）は約2,365円、直近総経費率の差0.00892パーセントポイントは約892円です。実際は日々の残高、段階料率、その他費用が変わるため、この金額が請求されるという意味ではありません。

費用差は確認すべきですが、オルカンとS&P500では投資する地域が異なります。費用と投資先を別々に確認し、自分の配分方針に合う商品を選びます。

過去リターンは同じ基準日・同じ期間で比べる

設定来リターンは設定日が違うため、そのまま横比較できません。ここでは両月報の同じ基準日から遡った1年・3年の累積騰落率だけを並べます。

同じ基準日のファンド累積騰落率（円ベース）
累積期間	S&P500	オルカン
過去1年	30.4%	33.1%
過去3年	93.1%	92.0%

2026年8月31日基準のファンド騰落率。運用管理費用控除後で、換金時の費用・税金は考慮されていません。分配金実績がある場合は税引前分配金を再投資したものとして計算されます。

期間を変えると順番も変わります。この時点では1年はオルカン、3年はS&P500が上ですが、過去の成績は将来の結果を示しません。過去リターンを「次も上がる方」の予測に使わず、選んだ地域配分が自分の方針と合うかを確認します。

すでに保有している場合は、積立変更と売却を分ける

現在の方針が合っていれば保有を続ける選択があります。方針を変えるときは、今後買う分と、すでに持っている分を分けて確認します。

今の保有目的は変わったか：世界配分に任せるのか、米国へ集中するのかを言葉にします。
保有分を売る必要があるか：既存分は維持し、新規積立先だけ変更する方法もあります。
両方持つ比率に意図があるか：計算ツールで投資対象の米国株比率を確認し、管理できる本数にします。
売却前の条件を確認したか：課税口座の税金、NISA枠、売買日程、販売会社の取扱いを確認します。

今後の積立先だけ変える

既存の保有はそのまま残ります。販売会社で旧設定の停止・変更締切と新しい初回買付日を確認し、積立設定と初回約定を確かめます。買付後は2商品の合計評価額で配分を見直します。

保有分を売って買い直す

課税口座は利益への税金と買付に使える金額、NISAは残りの年間投資枠を確認します。NISAで売却した取得額相当の総枠を再利用できるのは翌年以降です。売却後のNISA枠と受渡日を確認してから判断します。

比率が目標からずれた場合の考え方はリバランスの方法、積立設定や商品選びの順番はインデックス投資の始め方、NISA制度の詳細は新NISAの仕組みで確認できます。

共通リスクと異なる集中リスク

2商品の共通リスクと集中する対象
リスクの見方	S&P500	オルカン
株式市場の下落	影響を受ける	影響を受ける
為替変動	原則為替ヘッジなし	原則為替ヘッジなし
地域の集中	米国100%	米国62.8%。他地域にも分散
固有の注意	米国・大型株・上位銘柄への集中	新興国を含むカントリーリスク

配分方針に合わせて選び、保有後も比率を確かめる

世界の時価総額配分に任せたいならオルカン、米国大型株への集中を意図して選ぶならS&P500が判断の出発点です。両方持つ場合は、非米国株を残しながら米国比率を62.8%から100%の間へ引き上げる設計になります。

過去リターン、費用、銘柄数は比較材料ですが、将来の勝者を決める材料ではありません。選択後は、家計に無理のない金額と、自分が理解できる地域配分を維持できるかを確認します。

一次情報・比較基準

商品条件は交付目論見書、保有構成と騰落率は同じ基準日の月報、総経費率は運用報告書で確認します。購入前は商品ページから最新資料へ進み、商品名・資料の基準日・販売会社の取扱いを確認してください。計算例はこれらの条件を使った当サイトの概算です。

制作にはAIを補助利用し、公式資料の照合・比較条件の整理・計算の検算を行っています。編集方針と情報の確認方法を公開しています。