NFT・メタバース関連の暗号資産（仮想通貨）銘柄と、買える国内取引所を比較

NFT・メタバース関連銘柄と国内取引所の対応表

NFTやメタバースに関わる暗号資産は、国内で買えるものと買えないものがはっきり分かれます。さらに、同じ銘柄でも扱う会社と扱わない会社があります。まず全体を1枚で見ます。

各社公式サイトの取扱通貨一覧および取扱ペアの記載に基づきます（本ページの最終更新日時点）。○は日本円で直接購入できる銘柄を指します。取扱いは各社の判断で追加・終了されるため、口座を開く前に公式サイトで最新の一覧を確認してください。この表に載せていない関連銘柄として、エンジンコイン（ENJ）はbitbank、パレットトークン（PLT）はbitFlyer、オアシス（OAS）はbitbankとSBI VCトレードで取り扱われています。

表の見方 ── 基盤チェーン系とプロジェクト系は性質が違う

8銘柄は、性質の異なる2つのグループに分かれます。

基盤チェーン系（ETH・SOL・POL・IMX）は、NFTが記録され、取引されるネットワークそのものの通貨です。特定の作品やゲームが人気を失っても、そのチェーン上で別のプロジェクトが動いていれば需要は残ります。ガス代の支払いにも使われるため、NFTを実際に売買するなら手元に必要になる場面があります。

プロジェクト系（SAND・MANA・AXS・APE）は、特定のメタバースやゲーム、コミュニティが発行した通貨です。そのプロジェクトの利用者数や運営の継続性が、価格にほぼ直結します。基盤チェーン系より値動きが大きくなりやすく、プロジェクトが縮小すれば戻りにくい構造です。

表を見て分かるとおり、プロジェクト系まで面で押さえているのはCoincheck・bitbank・bitFlyerの3社です。GMOコインとSBI VCトレードは基盤チェーン系が中心で、この2社だけではSANDやMANAを買えない場合があります。

国内で買えない銘柄をどうするか

海外で話題になっている銘柄が、そのまま国内で買えるわけではありません。国内の取引所が扱う銘柄は所定の手続きを経たものに限られ、上の8銘柄以外のNFT関連トークンは、国内に取扱いが無いものが多数あります。

その場合の選択肢は、海外の取引所を使うか、見送るかの二択です。ただし日本の登録を受けていない事業者は、日本の法律に基づく監督を受けていません。出金が止まる、日本居住者向けのサービスが予告なく終わる、といったことが起きても、国内の枠組みで救済を求めるのは難しくなります。資産を取り戻す手段が実質的に無い状態を受け入れることになります。

買えないものを追わないという判断も、選択肢として並べたうえで比べます。値上がりを逃す可能性と、資産が戻らない可能性は、大きさの桁が違います。

銘柄別の中身 ── 8銘柄が何をしているのか

名前と価格だけを見て買う判断はできません。それぞれが何のために作られ、NFTとどう関わっているのかを短く整理します。

買う取引所の選び方 ── 見るべき4点

国内の取引所は、口座開設の画面まで進むとどこも似て見えます。それでも「NFT・メタバース関連の銘柄を買う」という目的に絞ると、差ははっきり出ます。見るべきは次の4点です。

① NFT・メタバース関連の銘柄を何種類扱っているか

ビットコインとイーサリアムは、国内のどの取引所でも買えます。差が出るのはその先です。SANDやMANA、AXSといったプロジェクト側の銘柄になると、扱う会社と扱わない会社に分かれます。

いま気になっている1銘柄だけを見て口座を1つ作ると、次に別の銘柄が気になったとき、本人確認から入金までをもう一度やり直すことになります。手間もさることながら、審査と入金を待っている間に価格は動きます。買いたかった水準を通り過ぎてから口座ができあがる、という順番になりかねません。

もう一つ、取扱銘柄は増えるだけでなく減ります。国内の取引所が特定の銘柄の取扱いを終了した例は実際にあり、そうなると保有分を売るか、別の取引所へ送るかの二択を迫られます。関連銘柄を面で押さえている会社に口座があれば、そのときに動きやすいほうを選べます。

選ぶ基準は「いま欲しい1銘柄が買えるか」ではなく、「自分の関心の範囲が、その取引所の中に収まっているか」です。

② 販売所だけか、取引所形式（板取引）で買えるか

同じ銘柄を同じ金額だけ買っても、手元に残る枚数は入り口によって変わります。

販売所は、取引所が提示する価格で売買する形式です。買値と売値には差（スプレッド）があり、これが実質的な負担になります。「取引手数料無料」と表示されていても、その差額は提示価格に織り込まれています。一方、板取引（取引所形式）は利用者同士が注文を出し合う形式で、手数料率が明示され、スプレッドの負担は小さくなりやすい形です。

NFT作品を買うために数万円分のイーサリアムを用意する、といった使い方をすると、この差はそのまま効いてきます。調達の段階で目減りした分は、作品に回せる予算から引かれます。買う金額が大きくなるほど、あるいは買う回数が増えるほど、差は積み上がります。

注意したいのは、板取引に対応している会社でも、銘柄によっては販売所でしか買えない場合があることです。会社単位で判断せず、自分が買いたい銘柄が板で買えるかまで確認します。

③ 外部ウォレットへの送金手数料と、対応チェーン

NFT作品を買うなら、取引所に置いたままの暗号資産は使えません。MetaMaskのような自己管理ウォレットへ送り、そこから支払います。

この送金（出庫）の手数料は、会社によって差が大きい部分です。無料の会社もあれば、1回ごとに固定量を差し引く会社もあります。少額を何度も送ると、送るたびに削られていきます。まとめて送れば回数は減りますが、今度はウォレットに置く金額が増えるので、あとで扱う管理の話と釣り合いを取ることになります。

対応チェーンも同じくらい重要です。Ethereumのメインネットだけでなく、PolygonやArbitrumなど複数のチェーンで出庫できる会社が増えました。便利になった一方で、送金時に選んだチェーンと、受け取る側のウォレットやマーケットプレイスが想定しているチェーンが食い違うと、着金しない、あるいは取り出せなくなる事故が起こります。手数料の安さだけでチェーンを選ぶと、この事故に近づきます。手数料と対応チェーンは、必ず並べて見ます。

④ NFTマーケットプレイスが併設されているか

取引所自身がNFTマーケットプレイスを持っていると、日本円の入金から作品の購入までを1つのサービスの中で終えられます。外部ウォレットへの送金が要らないので、送金手数料がかかりません。工程が短くなる分、送金ミスのような事故も起こりにくくなります。最初の1枚を買うまでの負担は、はっきり軽くなります。

引き換えに、扱う作品の幅は外部のマーケットプレイスより狭くなります。買いたいコレクションが決まっているなら、それが併設マーケットで扱われているかどうかで判断は変わります。決まっていないなら、併設ありの取引所で一度通してみるほうが、失敗の芽は少なくなります。

もう一点あります。国内のNFTマーケットプレイスは、終了したサービスが少なくありません。他社の比較記事に「併設あり」と書かれていても、それが今も動いているかは別の話です。公式の案内で現在の稼働状況を確かめてから選びます。

取引所5社の詳細 ── どこで何ができるか

対応表の○の数だけでは決まりません。銘柄をそろえている会社と、調達コストが軽い会社と、送金が安い会社は、それぞれ別です。目的別に並べます。

NFT作品を1枚買うまでにかかる費用の合計

比較記事の多くはマーケットプレイスの販売手数料だけを並べます。実際に払うのはその手前と後ろにもあり、合計で見ないと予算が立ちません。日本円を入れてからNFTが手元に届くまでに、費用が発生する場所は4か所あります。

3つの経路で、どこにいくらかかるか

同じ「NFTを1枚買う」でも、経路によって費用の内訳がまったく変わります。確認できた数値で並べます。

Coincheckの手数料相当額・NFTの出庫手数料・販売手数料は同社公式の手数料ページ、bitbankの出金手数料は同社公式の手数料ページ、OpenSeaの手数料は同社ヘルプセンターの記載に基づきます（本ページの最終更新日時点）。なおCoincheckは2026年8月14日に販売所手数料「手数料相当額」の一部改定を告知しているため、最新の値は同社公式の手数料ページで確認してください。EthereumのNFT出庫手数料は変動手数料制で、ネットワーク手数料の水準に応じて区分が変わります。OpenSeaは売却時1%のほか、一次販売のミント時に10%が設定されています。ガス代はネットワークの混雑状況によって変動するため固定の金額を示せません。外部マーケットプレイスの手数料は各サービスの規定により異なります。

送金手数料はチェーンで桁が変わる

合計額を最も大きく動かすのは、③の送金です。bitbankのイーサリアム出金を例にすると、Ethereumメインネットが0.005 ETHなのに対し、ArbitrumとOP Mainnetは0.00042 ETHです。約12分の1になります。

SANDでも同じことが起きます。Ethereum経由が12 SANDで、Polygon経由なら2.2 SANDです。送る量が同じでも、選んだチェーンによって差し引かれる分がこれだけ違います。

もう一つ、GMOコインのように暗号資産の送付手数料を会社が負担しているところもあります。少額を何度も送る使い方なら、この差がそのまま残ります。ただし関連銘柄の取扱いは3つなので、銘柄を買う口座と送金に使う口座を分けて考えることになります。

実際の手順

国内NFTマーケットプレイスの生存表

国内のNFTマーケットプレイスは、この2年で顔ぶれが大きく入れ替わりました。それでも比較記事の多くは、すでに終了したサービスを現役として掲載し続けています。公式の告知とドメインの状態を1件ずつ確認した結果を並べます。

各サービスの公式サイト・公式告知および運営会社の発表に基づきます（本ページの最終更新日時点）。「公式ドメインが不通」は、当該ドメインが名前解決できない状態を確認したという意味で、サービスの法的な終了を断定するものではありません。稼働状況は変わるため、利用する前に必ず公式サイトで確認してください。

終了したサービスが比較記事に残り続けている

この表を作った理由は単純です。上位に表示される比較記事の多くが、いまもSBINFT Marketを現役のおすすめとして掲載しています。LINE NFTやRakuten NFTを載せているものもあります。

読者にとっての実害は、口座を開く判断がずれることです。「SBI VCトレードならNFTマーケットもある」と考えて口座を開いても、そのマーケットはもうありません。ユニマに至っては、記事に書かれたドメインが現在まったく別の会社のサイトへ転送されます。

この領域は、記事の公開日が新しいことと、中身が新しいことが一致しません。比較記事を読むときは、掲載されているサービスの公式サイトを1つでも開いてみるほうが確実です。

なぜ次々と終わっているのか

撤退の理由は、運営会社が自ら書いています。SBI VCトレードとSBINFTの合併を告知した文書に、次の記述があります。

売買の場としてのNFTは縮み、技術としてのNFTは別の用途へ移っている、という説明です。実際、Rakuten NFTはチケットのリセールへ、SBIグループはマーケティング支援のプラットフォームへと軸足を移しました。作品を売買する場そのものは減っています。

取引の規模も、その説明を裏づけています。NFTの取引状況を集計しているCryptoSlamでは、本ページの最終更新日時点の直近24時間で、世界全体のNFT売買金額が約571万ドル、買い手が1万9233人、売り手が1万7957人と表示されていました。取引の場が世界中にある中での数字です。世界最大級のOpenSeaも、いまはNFTだけでなくトークンの取引を扱う場へと姿を変えており、公式は27のチェーンに対応すると案内しています。

この流れを踏まえると、NFT作品を買う場所を選ぶ基準も変わります。品ぞろえの多さより、そのサービスが続いているか、続きそうかを先に見ることになります。暗号資産交換業の登録を持つ会社が本体で運営しているマーケットは、その点では見通しが立てやすいほうです。金融庁が公表している暗号資産交換業者の登録一覧は、令和8年6月30日現在で26社です。

暗号資産を使わずにNFTを買いたいなら、HEXAのように「日本円完結」「仮想通貨は一切不要」と明記しているサービスもあります。Adam byGMOはクレジットカードと暗号資産の両方に対応しています。作品を買うことだけが目的で、暗号資産の口座を持つつもりがないなら、この経路が現実的です。

ウォレットとフィッシング ── 資産を失う典型パターン

取引所の口座と自己管理ウォレットでは、資産が失われたときの扱いが根本的に違います。

国内で登録を受けた取引所には、利用者から預かった金銭を信託によって保全し、暗号資産を自社の資産と分けて管理する義務があります。事故が起きたときに問い合わせる窓口があり、事業者の責任が問われる余地も残ります。

自己管理ウォレットは違います。秘密鍵を持っている人が所有者で、送金が承認されてブロックチェーンに記録された時点で、取り消す手段はありません。窓口も、取り消しボタンも、間に入って取り持つ相手もいません。「自分で守る」という言葉の中身は、具体的にはこれです。

奪われ方は、だいたい型が決まっています。

• 偽サイトへの誘導：検索結果の広告枠や、SNSに流れてくるリンクから、本物とほぼ同じ見た目のサイトへ飛ばされます。ドメインが1文字違うだけ、というものが多く、画面を見ただけでは気づけません。
• 無料配布（エアドロップ）を装った署名要求：配布や当選を名目にサイトへ誘導し、「受け取りには署名が必要」と求めてきます。受け取るつもりで押した署名が、実際には資産を渡す操作だった、という形です。
• DiscordやXのダイレクトメッセージ：公式スタッフやモデレーターを名乗る相手から、個別に連絡が来ます。運営が個別のDMで手続きを求めることは、基本的にありません。
• 偽のサポート：「ウォレットの同期が必要」「復元手続きをしてください」と誘導し、最終的にシードフレーズの入力を求めてきます。
• シードフレーズの入力要求：正規のウォレットやマーケットプレイスがシードフレーズを尋ねることはありません。求められた時点で、相手が何を名乗っていても偽物です。

最も厄介なのが署名です。ウォレットに出てくる署名画面は、何を承認しようとしているのかが読み取りにくく、専門用語と英数字の羅列が並びます。ガス代がかからない署名だと「無料だから」と軽く押してしまいますが、その一押しが、保有しているNFTを相場よりはるかに安い価格で売る注文になっていることがあります。approve（承認）も同じ構造です。「このコレクションを、この相手が動かしてよい」という許可を出す操作で、数量の上限を付けずに承認すると、その許可は使われるまで残り続けます。被害が出るのは承認した瞬間ではなく、忘れた頃です。

対策は、気をつけるという心構えではなく、手順に落とします。

• 利用するサイトはブックマークから開きます。検索結果の上部、特に広告枠からは入りません。
• 新しいプロジェクトに触るときは、少額だけを入れた使い捨てのウォレットを使い、資産を置くウォレットと分けます。
• 使い終わったサービスへの承認は取り消します。定期的に承認の一覧を確認し、心当たりのないものを残しません。
• 金額が大きくなったらハードウェアウォレットへ移します。承認の内容を端末側の画面で確認してから押せます。
• シードフレーズは画面に打ち込みません。紙などオフラインで保管し、撮影もクラウド保存もしません。
• 内容が読み取れない署名は押しません。求めているサイトと操作の意味が分からないうちは、そのまま画面を閉じます。

ウォレットの作成手順そのものはウォレットの解説ページに、取引所側のセキュリティの見方は取引所の安全性のページにまとめています。

NFTと暗号資産の税金 ── 課税されるタイミング

税金の話は、売って利益が出たときだけのものではありません。NFTの場合、支払いに暗号資産を使う時点で一度、計算が必要になります。

暗号資産で支払うと、その暗号資産の損益計算が必要になる

国税庁は、保有する暗号資産で買い物をした場合の扱いを次のように示しています。

日本円でイーサリアムを買い、値上がりしたあとで、そのイーサリアムを使ってNFTの代金を支払ったとします。支払いに使ったイーサリアムは手元から離れており、この構造に当てはまります。

増えたのはNFTだけで、現金は1円も入っていません。それでも計算上の利益は出ている、という状態が起こり得ます。値上がりしたイーサリアムを長く持っていた人ほど、NFTを1枚買っただけで動く金額は大きくなります。取得価額の計算方法は総平均法か移動平均法のいずれかを選ぶ形で、選ばなかった場合、個人は総平均法になります。

この段階で必要になるのは、購入した日時と、そのときの日本円換算額です。支払いに使った暗号資産をいくらで取得したかも合わせて分かる状態にしておくと、後の計算が成り立ちます。

NFTを売ったときの所得区分

NFTを売って利益が出たときの所得区分は一律ではありません。国税庁のタックスアンサーは、令和7年4月1日現在の法令等として次のように整理しています。

国税庁タックスアンサー No.1525-2「NFTやFTを用いた取引を行った場合の課税関係」（令和7年4月1日現在法令等）の記載に基づきます。なお同庁は、NFTやFTが財産的価値を有する資産と交換できるものである場合に所得税の課税対象となり、交換できないNFTやFTを用いた取引は所得税の課税対象とならないとしています。

区分が変われば、使える控除も、損失の扱いも変わります。国税庁が公表しているNFTのFAQでは、総合課税の譲渡所得の特別控除の額は50万円とされています。一方で雑所得の金額が赤字になった場合、他の所得との損益通算はできません（雑所得内の通算は可能とされています）。同じ取引でも、区分の判断ひとつで納める額が変わります。

ブロックチェーンゲームで得た報酬についても、国税庁のFAQは雑所得に区分されるとしています。ゲームを遊びながら受け取ったトークンも、計算の対象から外れるわけではありません。

損益の計算に必要な記録

計算に必要になるのは、次の情報です。

• 購入した日時と、売却した日時
• 支払った暗号資産の種類と数量
• そのときの日本円換算レートと、換算後の金額
• ガス代、マーケットプレイスの手数料、取引所の送金手数料
• ウォレットアドレスとトランザクションID
• 売却したときの受取額と、受け取った通貨

取引所が発行する年間取引報告書には、その取引所の中で行った取引しか載りません。ウォレットへ移したあとの購入や売却は、自分で記録を残す必要があります。ブロックチェーン上に履歴そのものは残りますが、日本円に換算した金額までは残らないので、取引した当日に控えるのが結局は最短の方法になります。

ここに挙げたのは考え方の骨格で、個別の判断は取引の中身によって変わります。金額が大きい場合や、区分の判断が割れそうな場合は、税務署か税理士に確認するのが確実です。暗号資産の確定申告そのものの流れは確定申告の解説ページで扱っています。

買う前に確認する5点