通常料金・積立・会員優遇を分けて比較

外貨預金の手数料比較|7行の往復コストと金利込みの受取額

米ドルを買って円に戻す費用は、比較した7行の通常条件で1万米ドルあたり800〜5,000円相当です。金利が高くても、預ける期間が短いと手数料を埋められないことがあります。まず往復費用を比べ、次に同じ円予算で利息を含めた受取額を確かめましょう。

  • 通常の為替手数料 米ドル・ユーロ・豪ドル
  • 使える優遇 積立と会員ランク
  • 自分の予算で試算 2条件を並べて比較

最終更新日:

外貨預金7行の為替手数料を比較

米ドルの通常手数料は、GMOあおぞらネット銀行が買付・払戻各4銭、PayPay銀行が各5銭、ドコモSMTBネット銀行が各6銭です。買うときと売るときの両方を足して比べます。

通常時・優遇なしの為替手数料(個人のオンライン取引)
銀行・適用条件 米ドル買付 / 払戻 1万USD往復 ユーロ / 豪ドル片道
GMOあおぞらネット銀行通常時公式の為替手数料 4銭 / 4銭 800円 10銭 / 14銭
PayPay銀行通常時公式の為替手数料 5銭 / 5銭 1,000円 14銭 / 30銭
ドコモSMTBネット銀行通常時公式の外貨普通預金 6銭 / 6銭 1,200円 14銭 / 24銭
auじぶん銀行通常時公式の手数料 12銭 / 12銭 2,400円 12銭 / 25銭
ソニー銀行優遇なし公式の為替コスト 15銭 / 15銭 3,000円 15銭 / 45銭
SBI新生銀行Standard公式の為替手数料 15銭 / 15銭 3,000円 40銭 / 20銭
楽天銀行通常時公式の為替コスト 25銭 / 25銭 5,000円 25銭 / 45銭

1万米ドルの往復額=10,000×(買付銭+払戻銭)÷100。仲値が変わらず、利息なしで元本を円に戻す場合の手数料相当額です。ユーロ・豪ドルは1通貨あたりの片道手数料で、表の通常条件では買付・払戻は同額です。

比較した銀行・条件・掲載順

当サイトの外貨預金比較対象7行について、個人がオンラインで円から買付・円へ払戻する通常料金を公式資料で照合しました。表は米ドル往復額の小さい順、同額の2行に優劣はありません。広告報酬によって並び順を変えていません。

  • キャンペーン、外貨積立、会員ランク、初回特典は通常表に混ぜず、次の表で扱います。
  • ドコモSMTBは一般口座の条件です。提携サービスの口座は、そのサービスの条件を確認します。別ブランドを別銀行として重複計上していません。
  • 国内全銀行の最安順位ではありません。メガバンク、地方銀行、外貨現金両替、FX、仕組預金、法人取引はこの7行表の対象外です。

料金の確認時点はページ上部の最終更新日。市場急変時や取引方法によって適用条件が変わる場合があるため、取引画面の最終レートを確認してください。

積立・会員優遇を使うと、往復費用はどう変わる?

通常料金が高めの銀行でも、使える優遇があれば差は縮まります。口座開設前の案内ではなく、取引する時点で自分に適用される条件で比較します。

米ドルの代表的な優遇条件。往復例は1万米ドル・利息なし
取引・優遇買付 / 払戻往復費用・確認点
PayPay銀行・外貨積立公式の積立料金3銭 / 5銭800円。買付3銭は積立の料金。通常の買付5銭とは別です。
ドコモSMTB・外貨積立公式の積立条件3銭 / 6銭900円。払戻は通常時の6銭で計算。
ソニー銀行・Club S公式の優遇・判定条件Silver各10銭
Gold各7銭
Platinum各4銭
2,000円 / 1,400円 / 800円。優遇なしの3,000円から、どれだけ下がるかを確認。
SBI新生銀行・ステップアップ公式のステージ別料金Silver・Gold各9銭
Platinum各7銭
Diamond各6銭
1,800円 / 1,400円 / 1,200円。優遇の反映月も確認。

PayPayとドコモSMTBは、積立の買付が同じ3銭でも、通常時の払戻手数料が違います。1万米ドルを円に戻す単純例では100円差です。積立は購入日が分かれるため、実際の損益は各回のレートや保有日数でも変わります。

同じ円予算で、手数料と金利を2条件比較する

「金利が少し高い銀行」と「手数料が安い銀行」のどちらが有利かは、期間で変わります。予算・日数・仲値をそろえて、円に戻した受取額を並べます。初期値の年3%・年3.5%は説明用で、銀行の現行金利ではありません。

外貨預金は円高や手数料で円換算の元本を割ることがあり、預金保険の対象外です。

共通の条件(米ドル預金)

条件A

変更されるのは手数料だけです。金利は公式金利の確認先で調べて入力します。

全期間同じ年率の単利として計算。積立を選んだ場合は1回分の買付を比較します。

条件B

変更されるのは手数料だけです。金利は公式金利の確認先で調べて入力します。

全期間同じ年率の単利として計算。積立を選んだ場合は1回分の買付を比較します。

100万円の例:30日と1年で結果が逆転する

預入・払戻の仲値を150円、Aを年3%・買付/払戻各4銭、Bを年3.5%・各25銭と仮定します。利息税引後の損益は、30日ならAが約+1,431円、Bが約−1,043円。365日ならAが約+23,360円、Bが約+24,469円です。

短期間では手数料差が響き、長く預けると金利差が上回る例です。ただし、円高になれば両方とも損失が出ることがあります。上の入力で日数を30から365へ替えて確かめられます。

計算式と使える範囲

買える米ドル=円予算÷(預入仲値+買付手数料)。税引後利息=米ドル元本×年率÷100×日数÷365×0.79685。円受取額=(米ドル元本+税引後利息)×(払戻仲値−払戻手数料)。損益分岐の仲値=円予算÷(元本+税引後利息)+払戻手数料です。手数料は銭から円へ直して計算します。

途中の端数は丸めず、円の結果は1円単位に四捨五入。国内個人の通常課税を想定した概算で、既に持つ外貨の取得原価や継続積立、FX取引の計算には使いません。銀行の提示するTTS・TTBをそのまま入れる計算は、為替手数料・TTSとTTBの読み方と計算で確認できます。

金利は「同じ期間・同じ預入経路」で確かめる

比較したい2行の公式金利を開き、通貨・期間・円からの預入か外貨からの預入かをそろえます。金利表にある「年率」を計算機へ入力してください。年8%でも、30日預けた利息が元本の8%になるわけではありません。

  1. 普通預金か定期預金か。 普通は金利が変動し、定期は所定の期間で比べます。
  2. 円から買う資金に適用されるか。 手持ち外貨からの預入とは金利が違う商品があります。
  3. 優遇がいつまで続くか。 初回だけの金利を自動継続後にも当てはめないようにします。
  4. 途中で使う予定はないか。 中途解約の可否・利率・全部解約かどうかを商品書面で確認します。

例として年8%で30日、1万米ドルなら、単利・365日按分の利息は税引前約65.75米ドル、源泉徴収後約52.40米ドルです。これは計算方法の例で、現在募集中の金利の案内ではありません。

「預入手数料0円」でも、円に戻す費用は残る

買付が無料なら、その分の負担は下がります。ただ、無料になる方向と取引方法を読み違えると、受取額を多く見積もってしまいます。

「無料」の文字を見たら、対象通貨、預入か払戻か、ネット取引か自動処理か、期間終了後の条件まで確認します。比較計算では買付と払戻を別々に入力できます。

円に戻さず使うなら、往復費用の表から離れて考える

証券口座へ移す、外貨のまま送金する、海外でデビット決済する場合は、ここで比べた円への払戻とは別の取引です。対象通貨・最低金額・送金や決済の手数料を調べてから預け先を決めます。

外貨の使い道から銀行を選ぶ

証券連携・海外利用など、目的ごとの候補と制限は外貨預金の銀行を用途別に比較するページへ。円に戻す費用が安いだけでは、使いたい機能がそろうとは限りません。

別の銀行や海外へ送る

受取側や中継銀行の費用も関わるため、海外送金の銀行比較で送金先・通貨・総費用を確認できます。

比較の前提にしたい、元本割れと預金保険

外貨預金は、円高や手数料によって円換算の受取額が預入額を下回ることがあります。金利や費用の差を小さくしても、為替変動による損失は残ります。

国内預金の利息には通常20.315%が源泉徴収されます。一方、為替差益は原則として雑所得となり、申告が必要な場合があります。計算機は利息の源泉徴収だけを反映しているため、為替差益を含めた最終的な税引後利益ではありません。税の確認は預金の利息・税金ガイドへ進み、個別の申告判断は税務署や税理士へ相談してください。

最後は、取引画面の条件と照らし合わせる

候補が2行まで絞れたら、通常料金か適用中の優遇かを確認し、同じ予算・期間で試算します。そのうえで、契約画面の金利、買付レート、払戻条件、中途解約の扱いが、計算に使った条件と合っているかを確認してください。

手数料の差は円に直すと比較しやすくなります。短期で円に戻す予定なら往復費用を、長く預けるなら金利と期間を合わせて見る。使い道が外貨のままなら、出口の機能と費用から選ぶ。この順なら、広告に出ている数字だけに引っ張られずに候補を絞れます。

比較方法と確認した資料

銀行ごとの料金・金利の確認先は各表に掲載しています。公表された料金を当サイトで同じ外貨額の往復費用に換算し、計算例と照合しました。AIを調査・構成・実装の補助に使い、公式資料との照合と別担当のレビューを行っています。口座の実利用調査や満足度評価ではありません。

あわせて読みたい